顧客契約に基づく履行義務別の収益認識
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。また、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれていません。」
顧客契約に基づくサービスごとの履行義務及び収益認識時点を区分する会計方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。また、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれていません。」
顧客契約に基づくサービスごとの履行義務及び収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネットサービス、フィンテックサービス及びモバイルサービスを有するグローバル イノベーション カンパニーであり、ＥＣ事業を中心に複数のビジネスを行っています。これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。」
サービスごとの契約上の履行義務及び収益認識時点を区分する会計方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。また、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれていません。」
顧客契約に基づき、サービスごとの履行義務及び収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。また、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれていません。」
顧客契約に基づき、サービスごとの履行義務及び収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。また、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれていません。」
顧客契約に基づき、サービスごとの履行義務及び収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。」
顧客契約に基づき、サービスごとの履行義務と収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。」
顧客契約に基づき、サービスごとの履行義務と収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。」
顧客契約に基づき、サービスごとの履行義務と収益認識時点を区分する方針を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「これらのビジネスから生じる収益は顧客との契約に従い計上しており、変動対価等を含む売上収益の額に重要性はありません。また、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれていません。」
楽天市場・楽天トラベルの出店、システム利用、広告、決済代行、楽天モバイルの通信・端末販売、Ebates、直販型EC、OverDrive、楽天カード、楽天銀行、楽天証券及び楽天生命について、契約上の履行義務と収益認識時点をサービス別に開示している。