楽天グループ（4755）・施策再掲
デジタルコンテンツサービスとモバイルサービスのシナジー強化
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
デジタルコンテンツとモバイルサービスの連携強化2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「楽天エコシステムを生かし、楽天モバイル株式会社が販売する携帯端末から当社グループが提供するデジタルコンテンツへのアクセスを容易にすることにより、モバイル事業とのシナジーを生かした事業展開を行っています。」
デジタルコンテンツとモバイルの連携・シナジーを、セグメント移管及び携帯端末からのアクセス容易化によって進める説明を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「更に、当第２四半期連結会計期間より、北米地域における楽天エコシステムの拡大等を目的として、事業管理体制の見直しを行いました。これに伴い、北米地域でデジタルコンテンツサイト等の運営を行う一部の事業及び子会社並びにメッセージングサービスの提供等を行う一部の事業及び子会社をセグメント間で移管しています。」
デジタルコンテンツとモバイルサービスの連携を軸としたセグメント移管に加え、北米エコシステム拡大を目的とする事業管理体制の見直しと、Kobo・Viber等の移管へ対象が広がった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「デジタルコンテンツサービスとモバイルサービスの連携を強化しシナジー効果を高めることを目的に、前第４四半期連結会計期間より、一部の事業及び子会社をセグメント間で移管しています。」
デジタルコンテンツ事業とモバイル事業の連携強化を目的とするセグメント移管と修正再表示を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「デジタルコンテンツサービスとモバイルサービスの連携を強化しシナジー効果を高めることを目的に、当連結会計年度より、一部の事業及び子会社をセグメント間で移管しています。」
デジタルコンテンツ事業とモバイル事業の連携・シナジー強化を、セグメント移管を伴う独立した施策として初めて明示した。