読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
57050
百万円（IFRS営業利益の前年同期比増減額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年1月1日〜2026年6月30日連結IFRS売上高1,309,052百万円前年比 +12.9%
営業利益50,440百万円
経常利益17,883百万円
純利益（親会社株主帰属）-10,941百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△5.03円（基本）、△5.05円（希薄化後）
期末の財政状態
総資産31,135,930百万円
うち純資産 1,318,216 百万円自己資本比率 4.2%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-301,671
投資-82,825
財務-967,419
純増減-1,351,915
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,490,477百万円
セグメント別売上高インターネットサービス 655,760百万円（前年比 +4.1%）、フィンテック 570,751百万円（前年比 +25.1%）、モバイル 252,541百万円（前年比 +13.3%）
セグメント別利益インターネットサービス 44,227百万円（前年比 +67.2%）、フィンテック 127,708百万円（前年比 +46.9%）、モバイル -71,080百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高前期比一桁後半の成長率を目指す
営業利益Non-GAAP営業利益の黒字化を目指す
経常利益税引前当期利益の黒字化を目指す
純利益当期利益の黒字化を目指す
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
新規顧客の獲得、ロイヤルユーザーの育成、クロスユースの促進、顧客基盤・取扱高の拡大、通信品質の改善と契約回線数の増加、各事業の収益性改善、コストコントロールにより、インターネットサービスとフィンテックが増収増益、モバイルが増収・損失縮小となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失20,169百万円
減価償却費141,635百万円（減価償却費及び償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数2,181,203,900株
期末自己株式数6,526株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 1,309,052百万円（前年比 +12.9%） |
| 営業利益 | 50,440百万円 |
| 経常利益 | 17,883百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -10,941百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △5.03円（基本）、△5.05円（希薄化後） |
| 自己資本比率 | 当期末 4.2 / 前期末 4.7 |
| 総資産 | 31,135,930百万円 |
| 純資産 | 1,318,216百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -301,671百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -82,825百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -967,419百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,490,477百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 前期比一桁後半の成長率を目指す / 営業利益 Non-GAAP営業利益の黒字化を目指す / 経常利益 税引前当期利益の黒字化を目指す / 純利益 当期利益の黒字化を目指す |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | インターネットサービス 655,760百万円（前年比 +4.1%）、フィンテック 570,751百万円（前年比 +25.1%）、モバイル 252,541百万円（前年比 +13.3%） |
| セグメント別利益 | インターネットサービス 44,227百万円（前年比 +67.2%）、フィンテック 127,708百万円（前年比 +46.9%）、モバイル -71,080百万円 |
| 減価償却費 | 141,635百万円（減価償却費及び償却費） |
| 減損損失 | 20,169百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,181,203,900株 |
| 期末自己株式数 | 6,526株 |
| 業績の増減要因 | 新規顧客の獲得、ロイヤルユーザーの育成、クロスユースの促進、顧客基盤・取扱高の拡大、通信品質の改善と契約回線数の増加、各事業の収益性改善、コストコントロールにより、インターネットサービスとフィンテックが増収増益、モバイルが増収・損失縮小となった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規顧客の獲得、ロイヤルユーザーの育成、サービス間のクロスユース促進、顧客基盤・取扱高の拡大、通信品質の改善と契約回線数の増加、各事業の収益性改善やコストコントロールが増収・増益や損失縮小につながったと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。