Komori
東計電算(4746)・施策再掲

業種別ERPの促進

FY2016に初出。17回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

17記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q1再定義FY2021再掲FY2023 – FY20242017: 420172018: 420182019: 320192020: 120202021: 220212022: 120222023: 020232024: 120242025: 1
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業種別ERPソリューションの展開4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再掲有価証券報告書

    「更に会計、人事・給与に関連するシステムを連携させてERPとして提案することであります。」

    業種別システムと会計、人事・給与関連システムを連携させたERP提案を経営方針として継続している。
  2. FY2023再掲有価証券報告書

    「更に会計、人事・給与に関連するシステムを連携させてERPとして提案することであります。」

    会計、人事・給与関連システムを連携させたERP提案を経営方針として継続している。
  3. FY2021再定義有価証券報告書

    「これまで業種別ERPの促進を戦略として進めてまいりましたが、上述の様にユーザー企業の要望にすべて応えることは開発業務の困難さや不採算化リスクが高まっている」

    業種別ERPの促進を従来戦略として位置付けつつ、ユーザーの全要望に応える形から、特化型・機能限定型サービスへ重点を移す説明に変わっている。
  4. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    商品化を進め、システム運用業務売上を拡大する重点施策を継続している。
  5. FY2020再掲有価証券報告書

    「更に会計、人事・給与に関連するシステムを連携させてERPとして提案することであります。」

    業種別システムと会計、人事・給与関連システムを連携させたERP提案を経営方針として継続している。
  6. FY2019再掲有価証券報告書

    「更に会計、人事・給与に関連するシステムを連携させてERPとして提案することであります。」

    業種別システムや会計、人事・給与関連システムを連携させたERP提案を継続している。
  7. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ERPの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  8. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ERPの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  9. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ERPの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  10. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ERPの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  11. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ERPの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  12. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ERPの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  13. FY2017再掲有価証券報告書

    「2.業種別パッケージ商品に財務会計や給与・勤怠システムを連動させた業種別ERPの促進」

    業種別パッケージと財務会計・給与・勤怠システムを連動させる業種別ERPの促進を継続している。
  14. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「②業種別ERPの促進」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  15. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「②業種別ERPの促進」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  16. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「②業種別ERPの促進」

    業種別ERPの促進を重点施策として継続している。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「当社のERPとは、当社の業種別パッケージ商品と人事・給与システムや財務会計システムを連携させ、データのインプットからアウトプットまでを当社システムのみで一気通貫、完結するものを指し、全社を挙げて推進しているものの、若干ではありますが課題が残っており、期待通りの成果が上がっておりません。」

    業種別パッケージと人事・給与、財務会計システムを連携させるERPを全社で推進しているが、課題が残ると説明している。組織再編と大型開発案件への直接参画による品質・商品力改善も示している。
一緒に動いた変遷

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次にこの変遷が動くとき
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報道
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