読む価値
58注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.9
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年4月1日〜2024年12月31日非連結（個別）日本基準売上高3,060,831千円前年比 +5.9%
営業利益160,756千円前年比 -12.8%
経常利益231,229千円前年比 -3.1%
純利益（親会社株主帰属）152,445千円前年比 -24.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産4,562,872千円
うち純資産 3,134,257 千円自己資本比率 68.7%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+169,695
投資-175,915
財務-25,755
純増減-31,975
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,222,904千円
セグメント別売上高エンタープライズソリューション事業 1,800,794千円（前年比 +0.9%）、IoTインテグレーション事業 1,260,037千円（前年比 +13.9%）
セグメント別利益エンタープライズソリューション事業 299,840千円、IoTインテグレーション事業 251,572千円
業績の増減要因
世界情勢や円安に起因するコスト増、人件費増、人材調達難が継続。既存大型顧客の増員要望・開発案件の増加、既存顧客及び新規顧客からの受注増、AIソリューションの新規引き合い・商品ラインアップの拡充が進展。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、事務所移転費用 3,738千円
減価償却費50,988千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 3,060,831千円（前年比 +5.9%） |
| 営業利益 | 160,756千円（前年比 -12.8%） |
| 経常利益 | 231,229千円（前年比 -3.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 152,445千円（前年比 -24.0%） |
| 自己資本比率 | 当期末 68.7 / 前期末 68.1 |
| 総資産 | 4,562,872千円 |
| 純資産 | 3,134,257千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 169,695千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -175,915千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -25,755千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,222,904千円 |
| セグメント別売上高 | エンタープライズソリューション事業 1,800,794千円（前年比 +0.9%）、IoTインテグレーション事業 1,260,037千円（前年比 +13.9%） |
| セグメント別利益 | エンタープライズソリューション事業 299,840千円、IoTインテグレーション事業 251,572千円 |
| 減価償却費 | 50,988千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、事務所移転費用 3,738千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 業績の増減要因 | 世界情勢や円安に起因するコスト増、人件費増、人材調達難が継続。既存大型顧客の増員要望・開発案件の増加、既存顧客及び新規顧客からの受注増、AIソリューションの新規引き合い・商品ラインアップの拡充が進展。 |
この書類が述べていない項目（17件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。世界情勢や円安に起因するコスト増、人件費増、人材調達難が続く一方、既存大型顧客の増員・開発案件の増加、既存顧客・新規顧客からの受注増、AI関連の新規引き合い・商品ラインアップの拡充が進んだと説明している。営業利益等の減益理由は本文で明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。