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6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
33
営業利益前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日非連結（個別）日本基準売上高943,261千円前年比 +0.7%
営業利益53,806千円前年比 -33.0%
経常利益118,255千円前年比 -10.9%
純利益（親会社株主帰属）78,610千円前年比 -28.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産4,380,135千円
うち純資産 3,055,466 千円自己資本比率 69.8%前期末比 +1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+214,430
投資-21,655
財務-20,832
純増減+171,943
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,426,822千円
セグメント別売上高エンタープライズソリューション事業 598,914千円（前年比 +3.4%）、IoTインテグレーション事業 344,347千円（前年比 -3.8%）
セグメント別利益エンタープライズソリューション事業 110,664千円（前年比 -4.3%）、IoTインテグレーション事業 57,204千円（前年比 -23.1%）
見通しと株主還元
業績予想の修正なし
業績の増減要因
円安に起因するコスト増や人材採用難。エンタープライズソリューション事業では既存大型顧客からの増員要望や開発案件の増加、BI事業のパートナー開発の安定化により受注増。IoTインテグレーション事業では既存顧客・新規顧客からの受注増、DXソリューションへの引き合い増加、医療機関向けシステムの受注増などがあった一方、映像情報システム関連は大口の一巡とプロダクト整理フェーズにより前年同期を下回った。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費13,715千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 943,261千円（前年比 +0.7%） |
| 営業利益 | 53,806千円（前年比 -33.0%） |
| 経常利益 | 118,255千円（前年比 -10.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 78,610千円（前年比 -28.5%） |
| 自己資本比率 | 当期末 69.8% / 前期末 68.1% |
| 総資産 | 4,380,135千円 |
| 純資産 | 3,055,466千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 214,430千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -21,655千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -20,832千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,426,822千円 |
| 業績予想の修正 | なし |
| セグメント別売上高 | エンタープライズソリューション事業 598,914千円（前年比 +3.4%）、IoTインテグレーション事業 344,347千円（前年比 -3.8%） |
| セグメント別利益 | エンタープライズソリューション事業 110,664千円（前年比 -4.3%）、IoTインテグレーション事業 57,204千円（前年比 -23.1%） |
| 減価償却費 | 13,715千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 業績の増減要因 | 円安に起因するコスト増や人材採用難。エンタープライズソリューション事業では既存大型顧客からの増員要望や開発案件の増加、BI事業のパートナー開発の安定化により受注増。IoTインテグレーション事業では既存顧客・新規顧客からの受注増、DXソリューションへの引き合い増加、医療機関向けシステムの受注増などがあった一方、映像情報システム関連は大口の一巡とプロダクト整理フェーズにより前年同期を下回った。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、円安に起因するコスト増や人材採用難を外部環境として挙げている。売上面では、既存大型顧客からの増員要望・開発案件の増加、既存顧客・新規顧客からの受注増、DXソリューションへの引き合い増加などを説明する一方、映像情報システム関連は大口案件の一巡とプロダクト整理フェーズにより前年同期を下回ったとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。