世界的IT需要の拡大と環境変化の加速
FY2018-Q1に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1AI・セキュリティ技術への需要加速有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においては、クラウド・AI・セキュリティ技術の導入が加速しており、業務効率化や課題解決に資する付加価値の高いサービスへの期待は引き続き高まっております。」
従来のクラウド・DX需要に加え、AI・セキュリティ技術の導入が加速し、付加価値サービスへの期待が高まっているとの認識を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においては、2023年10月からのインボイス制度開始の影響により企業業務のデジタル化が大きく進むなど、企業の課題解決に貢献しDX化の実現を後押しするクラウドサービスの提供に、より強い期待が寄せられています。」
情報サービス産業では、制度開始を契機とする業務デジタル化と、DX・クラウド関連サービスへの期待が続いている。 - FY2024-Q2制度開始を契機とするDX・クラウド需要の進展有価証券報告書
「インボイス制度の開始の影響をうけ業務のデジタル化が大きく進み、DXやクラウドサービスの利活用、課題解決に貢献するサービスの提供に依然として期待が寄せられています。」
情報サービス産業では、制度開始を契機に業務デジタル化が進展し、DX・クラウドサービスへの期待が依然高いと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においては、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）やクラウドサービス利活用に対する注目度は依然として高く、これらに貢献するサービス提供に強い期待が寄せられております。」
情報サービス産業におけるDX・クラウド需要と、関連サービス提供への期待が継続して高いと説明している。 - FY2023-Q1DX・クラウド需要の注目継続有価証券報告書
「コロナ禍で加速的に進んでいる企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）やクラウドサービスの利活用に対する注目が高く」
企業活動の制約が残る一方、DXやクラウドサービスの利活用が加速し、情報サービス産業に対するサービス提供期待が高いとの認識を継続している。 - FY2022クラウド需要とデジタル化要求の持続有価証券報告書
「社会全体がデジタル化への転換の勢いを維持しており、今後もこの流れは底堅く続いていく状況にあると考えています。」
企業活動の制約や感染症影響が残る中でも、クラウドサービス活用と社会全体のデジタル化への転換が底堅く続くとの認識を示している。 - FY2022-Q3設備投資慎重とデジタル化転換要求の併存有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においては、企業の業績不振から設備投資に消極的な面がある一方、社会全体としては引き続きデジタル化への転換が求められ、その役割が期待されております。」
企業業績不振を背景とする設備投資の慎重さと、社会全体でデジタル化への転換が求められている状況を併記している。 - FY2022-Q2クラウド需要拡大とデジタル化要求の継続有価証券報告書
「企業活動の継続性の確保や業務の生産性向上において、クラウドサービスの活用が進んでおり、社会全体としてもデジタル化への更なる転換が求められております。」
企業活動の継続性・生産性向上を目的とするクラウド活用が進み、デジタル化への転換要求が続いていると説明している。 - FY2021クラウド需要拡大と企業活動制約の併存有価証券報告書
「企業活動の制約がシステム投資計画にも少なからず影響し、厳しい状況が続いておりますが、緊急事態宣言下での企業活動においてテレワークやリモート会議の実施が強く推奨されたことにより、クラウドサービスが加速的に浸透し」
情報サービス産業では、企業活動制約による投資計画への影響と、テレワーク等を背景とするクラウド需要の拡大が同時に示されている。 - FY2021-Q3需要底堅さと投資制約が併存有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においても、テレワーク等に関するシステム需要が底堅くあるものの、企業活動の制約からシステム投資計画にも少なからず影響が想定され厳しい状況となっております。」
情報サービス産業ではテレワーク等のシステム需要が続く一方、企業活動の制約による投資計画への影響も想定されると説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業では、引き続きクラウドなどの技術を採用したサービスが数多く登場し、システムの面で企業の課題解決の一翼を担っています。」
クラウドなど新技術を採用したサービスの登場と、情報サービス業界の環境変化が続くとの認識を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においては、これらのニーズに応えるための新しいサービスが数多く登場しております。」
企業の業務効率化・労働力補完ニーズを背景に、新しいサービスが登場し続けているとの業界認識を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「労働力不足を補完し生産性を高めるための新しいテクノロジーへの期待や消費税改正対応（軽減税率、ポイント還元対応）などにより、継続して企業のシステムに対する需要が高く、これらを満たす様々なサービスが登場しております。」
新しいテクノロジーや様々なサービスが登場し、情報サービス業界の需要・環境変化が続いているとの認識を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業においては、労働力不足の解消や生産性向上を進める手段として、クラウドをはじめとした新しいテクノロジーを採用したサービスが次々と登場しており、顧客企業の選択の幅も広がってきております。」
クラウド、新しいテクノロジー、サービスの多様化が情報サービス業界の変化を促しているとの認識を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「情報サービス業界においては、クラウドコンピューティングや最新テクノロジー、（ビッグデータ、人工知能、ＲＰＡなど）を利用した新たなビジネスが生み出され、注目を集めております。」
クラウド、ビッグデータ、AI、RPAなどの技術進展と業界環境の変化が続くとの認識を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「クラウドサービス、人工知能（AI）技術の普及、ビッグデータの活用、Fintech（金融とITの融合）、RPA（Robotic Process Automation）、8K（解像度の高い次々世代の映像規格）、5G（第5世代移動通信システム）などの最新テクノロジーが目まぐるしい速度で進化しており」
世界的IT需要と情報サービス環境の変化が続くとの認識を、具体的な最新技術の列挙によって継続して示している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業では、世界的なIT需要の拡大は続いており、業界を取り巻く環境は変化のスピードを緩めておりません。」
世界的なIT需要の拡大が続く一方、情報サービス産業を取り巻く環境変化の速度も緩んでいないという市場環境を示している。