中期経営計画に基づく人員増強・新規事業投資
FY2022-Q3に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「営業利益は、中期経営方針に基づく人的資本投資や、生成AIをはじめとする成長投資の継続、M&A関連費用の計上等により、同13.5％減少の14億11百万円となりました。」
中期経営方針に基づく人的資本投資、生成AIを含む成長投資、M&A関連費用の計上を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業利益は、新規連結寄与等があったものの、減収影響に加え、エンジニア採用・教育を中心とした人的資本投資や成長基盤醸成への投資を継続実施したこと等により、同1.3％減少の16億31百万円となりました。」
中期経営計画に基づく人的資本投資や成長基盤醸成への投資を継続している一方、営業利益は前年同期比1.3％減少した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは、成長基盤の醸成に向けた人的投資や新規事業開発、新規連結にかかる諸費用が増加した一方、経営効率化を推進したこと等から19億34百万円（同2.1％増）となりました。」
中期経営計画に基づく人的投資・新規事業開発を継続しつつ、経営効率化を進め、国内ITの調整後EBITDAは前年同期比2.1％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは、成長基盤の醸成に向け人的投資や新規事業開発等を推進した一方、経営効率化を推進したこと等から11億30百万円（同4.4％増）となりました。」
中期経営計画に基づく人的投資・新規事業開発を継続しつつ、経営効率化も推進した結果を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益については、前連結会計年度より開始した中期経営計画に基づき成長基盤醸成のための投資を実施したこと等から同12.0％減少の23億36百万円となり」
中期経営計画に基づく成長基盤醸成のための投資を継続しており、売上高が増加する一方で営業利益は投資負担等により前年同期比12.0％減少した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益については、前連結会計年度より開始した中期経営計画に基づき成長基盤醸成のための投資を実施したこと等から同13.8％減少の15億50百万円となり、経常利益は同13.8％減少の13億90百万円となりました。」
中期経営計画に基づく成長基盤醸成のための投資を継続して実施しており、売上高は増加した一方、営業利益・経常利益は投資等により前年同期比13.8％減少した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期の売上高については、国内IT事業、海外IT事業ともに前年同期に比べ増加し、前年同期比7.2%増加の124億41百万円となりました。営業利益については、前連結会計年度より開始した中期経営計画に基づき成長基盤醸成のための投資を実施したことなどから同13.6％減少の９億20百万円となりました。」
中期経営計画に基づく成長基盤醸成のための投資を継続して実施しており、売上高は増加した一方、営業利益は投資負担等により減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「セグメント利益については、中期経営計画に基づいた人員の増強や新規事業への投資、全社費用の配賦負担増等により24億76百万円（同4.1％減）となりました。」
中期経営計画に基づく人員増強・新規事業投資が実施され、その一方で国内ITセグメント利益は24億76百万円、前年同期比4.1％減となった。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「セグメント利益は、中期経営計画に基づいた人員の増強や新規事業への投資、全社費用の負担増等により、20億62百万円（同0.2％減）となりました。」
中期経営計画に基づく具体的な施策として、人員の増強と新規事業への投資を実施していることを初めて独立したテーマとして確認できる。