日本・中国・インドでのR&Dセンター開設
FY2017に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
CAC Holdingsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、当社グループ全体の経営戦略とR&D活動を緊密に連携させ、市場の変化に迅速に対応し、持続的な成長を実現する研究開発体制を構築するため、新規事業推進本部下に配置されていた「R&Dセンター部」及び株式会社シーエーシー内に設置しておりました「R&D本部」を廃止し、新たに当社に「R&D本部」を設置し、その直下に応用技術研究部並びに開発部を設置しました。」
従来の日本・中国・インドのR&Dセンターを活用する体制から、当社直下のR&D本部に応用技術研究部と開発部を置き、経営戦略との連携と事業化までのリードタイム短縮を重視する体制へ再編した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億18百万円であります。なお、当第１四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の活動額は2億18百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億40百万円であります。なお、当第２四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
日本・中国・インドのR&Dセンター等を活用する研究開発について、当第2四半期の活動額は4億40百万円となり、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億97百万円であります。なお、当第３四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の活動額は4億97百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億21百万円であります。なお、当第２四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期の活動額は321百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億５百万円であります。なお、当第１四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について1億05百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億62百万円であります。なお、当第３四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
日本・中国・インドのR&Dセンター等を活用する研究開発について、当第3四半期の活動額は362百万円となり、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億32百万円であります。なお、当第２四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に232百万円を計上し、活動状況には重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億39百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について239百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、62百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、62百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、「先進的なITシーズの創出と付加価値化」を目的として、株式会社シーエーシーを中心とした事業会社並びに日本、中国、インドに開設したR&Dセンターにおいて進めております。」
日本・中国・インドのR&Dセンターを活用した研究開発を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、2018年４月より主要拠点である日本、中国、インドにR&Dセンターを開設し、デジタルテクノロジーのキャッチアップやフォロー、デジタルテクノロジーソリューションの開発推進を開始しました。」
日本・中国・インドのR&Dセンターを開設し、デジタル技術の取り込みとソリューション開発推進を開始した状態を再掲している。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「なお、2018年４月より主要拠点である日本、中国、インドにR&Dセンターを開設し、デジタルテクノロジーのキャッチアップやフォロー、デジタルテクノロジーソリューションの開発推進を開始しました。」
日本・中国・インドでのR&Dセンター開設が実施され、デジタルテクノロジーの取り込みとソリューション開発推進を開始した。 - FY2017初出有価証券報告書
「これら取り組みを促進するため、主要拠点である日本、中国、インドでのR&Dセンター開設等によるデジタルテクノロジーのキャッチアップやフォロー、新ビジネス開発を推進します。」
日本、中国、インドにR&Dセンターを開設し、デジタル技術の取り込みと新ビジネス開発を進める施策を初めて記載している。