読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.8
%（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高47,971百万円前年比 +0.1%
営業利益3,187百万円前年比 -13.8%
経常利益3,158百万円前年比 -13.9%
純利益（親会社株主帰属）2,093百万円前年比 -15.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益123円60銭
売上高営業利益率6.6
期末の財政状態
総資産44,213百万円
うち純資産 29,300 百万円自己資本比率 64.7%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,625
投資-591
財務-1,711
純増減+323
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,879百万円
セグメント別売上高国内IT 36,406百万円（前年比 +8.4%）、海外IT 11,565百万円（前年比 +21.6%）
セグメント別利益国内IT 2,476百万円（前年比 -4.1%）、海外IT 711百万円（前年比 +134.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高50,000百万円（前年比 +4.2%）
営業利益3,300百万円（前年比 +3.5%）
経常利益3,200百万円（前年比 +1.3%）
純利益2,200百万円（前年比 +5.1%）
年間配当予想60円／株 → 80円／株（+33.3%）
配当性向61.8
株主還元方針自己資本配当率（DOE）5％水準を目指す
業績の増減要因
CRO事業子会社の連結除外が影響したものの、国内IT事業が既存事業を中心に堅調に推移し、円安の影響により海外IT事業の増収幅が拡大した。営業利益は、連結除外の影響と新規事業創出のための投資により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失332百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 857百万円、関係会社事業損失引当金戻入額 152百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 224百万円、減損損失 332百万円、その他 5百万円
減価償却費580百万円
受注高・受注残高受注高 49,512百万円 / 受注残高 13,272百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数20,541,400
期末自己株式数3,537,978
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 47,971百万円（前年比 +0.1%） |
| 営業利益 | 3,187百万円（前年比 -13.8%） |
| 経常利益 | 3,158百万円（前年比 -13.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,093百万円（前年比 -15.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 123円60銭 |
| 売上高営業利益率 | 6.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 64.7 / 前期末 65.1 |
| 総資産 | 44,213百万円 |
| 純資産 | 29,300百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,625百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -591百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,711百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,879百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 50,000百万円（前年比 +4.2%） / 営業利益 3,300百万円（前年比 +3.5%） / 経常利益 3,200百万円（前年比 +1.3%） / 純利益 2,200百万円（前年比 +5.1%） |
| 年間配当予想 | 60円／株 → 80円／株（+33.3%） |
| 配当性向 | 61.8 |
| 株主還元方針 | 自己資本配当率（DOE）5％水準を目指す |
| セグメント別売上高 | 国内IT 36,406百万円（前年比 +8.4%）、海外IT 11,565百万円（前年比 +21.6%） |
| セグメント別利益 | 国内IT 2,476百万円（前年比 -4.1%）、海外IT 711百万円（前年比 +134.5%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 49,512百万円 / 受注残高 13,272百万円 |
| 減価償却費 | 580百万円 |
| 減損損失 | 332百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 857百万円、関係会社事業損失引当金戻入額 152百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 224百万円、減損損失 332百万円、その他 5百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 20,541,400 |
| 期末自己株式数 | 3,537,978 |
| 業績の増減要因 | CRO事業子会社の連結除外が影響したものの、国内IT事業が既存事業を中心に堅調に推移し、円安の影響により海外IT事業の増収幅が拡大した。営業利益は、連結除外の影響と新規事業創出のための投資により減少した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。CRO事業子会社の連結除外が利益を押し下げたほか、中期経営計画に基づく新規事業創出のための投資を行った。一方、国内IT事業が堅調に推移し、円安などにより海外IT事業が増収となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。