読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.8
％（売上高の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年6月1日〜2025年5月31日非連結（個別）日本基準売上高263,510百万円前年比 +7.8%
営業利益86,832百万円前年比 +8.8%
経常利益87,454百万円前年比 +8.9%
純利益（親会社株主帰属）60,725百万円前年比 +9.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益473.98円
売上高営業利益率33.0%
期末の財政状態
総資産316,403百万円
うち純資産 163,681 百万円自己資本比率 51.7%前期末比 -4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+66,599
投資-1,956
財務-89,964
純増減-25,321
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高66,616百万円
セグメント別売上高クラウド＆ライセンス 223,030百万円（前年比 +8.8%）、ハードウェア・システムズ 15,590百万円（前年比 -7.7%）、サービス 24,890百万円（前年比 +10.3%）
セグメント別利益クラウド＆ライセンス 85,673百万円、ハードウェア・システムズ 569百万円、サービス 5,844百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高予想値 非開示 / 対前期増減率 6.0〜10.0%
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想674円 → 非開示
配当性向40.1%
業績の増減要因
国内の情報サービス産業でシステム更新需要やデジタルデータ活用、IT環境整備などのIT投資需要が底堅く推移する中、クラウドサービス、AI、セキュリティ等の価値訴求、顧客企業のクラウド移行、新規顧客獲得、パートナー企業との協業強化を進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 2百万円 / 特別損失 該当事項なし
減価償却費1,259百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家、証券アナリスト向け
期末発行済株式数128,304,471
期末自己株式数287,443
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年6月1日〜2025年5月31日 |
| 売上高 | 263,510百万円（前年比 +7.8%） |
| 営業利益 | 86,832百万円（前年比 +8.8%） |
| 経常利益 | 87,454百万円（前年比 +8.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 60,725百万円（前年比 +9.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 473.98円 |
| 売上高営業利益率 | 33.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 51.7% / 前期末 56.4% |
| 総資産 | 316,403百万円 |
| 純資産 | 163,681百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 66,599百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,956百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -89,964百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 66,616百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 予想値 非開示 / 対前期増減率 6.0〜10.0% / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 674円 → 非開示 |
| 配当性向 | 40.1% |
| セグメント別売上高 | クラウド＆ライセンス 223,030百万円（前年比 +8.8%）、ハードウェア・システムズ 15,590百万円（前年比 -7.7%）、サービス 24,890百万円（前年比 +10.3%） |
| セグメント別利益 | クラウド＆ライセンス 85,673百万円、ハードウェア・システムズ 569百万円、サービス 5,844百万円 |
| 減価償却費 | 1,259百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 2百万円 / 特別損失 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家、証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 128,304,471 |
| 期末自己株式数 | 287,443 |
| 業績の増減要因 | 国内の情報サービス産業でシステム更新需要やデジタルデータ活用、IT環境整備などのIT投資需要が底堅く推移する中、クラウドサービス、AI、セキュリティ等の価値訴求、顧客企業のクラウド移行、新規顧客獲得、パートナー企業との協業強化を進めた。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内企業のIT投資需要が底堅く推移する中、クラウドサービス、AI、セキュリティなどの価値訴求、既存顧客のクラウド移行、新規顧客の獲得、パートナー企業との協業強化を進めたため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。