読む価値
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11.4
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条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年6月1日〜2024年8月31日非連結（個別）日本基準売上高63,915百万円前年比 +11.4%
営業利益22,194百万円前年比 +20.2%
経常利益22,193百万円前年比 +19.4%
純利益（親会社株主帰属）15,374百万円前年比 +19.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益119.99円
期末の財政状態
総資産262,135百万円
うち純資産 120,711 百万円自己資本比率 46.0%前期末比 -10.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高クラウド＆ライセンス 54,437百万円、ハードウェア・システムズ 3,610百万円、サービス 5,867百万円
セグメント別利益クラウド＆ライセンス 21,997百万円、ハードウェア・システムズ 134百万円、サービス 1,302百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高予想値 非開示 / 対前期増減率 5.0%～9.0%
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
１株当たり当期純利益445.00円～460.00円
業績予想の修正無（2024年6月25日発表予想から変更なし）
年間配当予想674.00円（前期実績） → 非開示
業績の増減要因
IT投資需要が底堅く推移する中、製品・サービスの価値訴求、クラウド移行、新規顧客獲得、パートナー企業との連携強化を進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 1百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費288百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、証券アナリスト向け）
期末発行済株式数128,294,471株
期末自己株式数169,666株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年6月1日〜2024年8月31日 |
| 売上高 | 63,915百万円（前年比 +11.4%） |
| 営業利益 | 22,194百万円（前年比 +20.2%） |
| 経常利益 | 22,193百万円（前年比 +19.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 15,374百万円（前年比 +19.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 119.99円 |
| 自己資本比率 | 当期末 46 / 前期末 56.4 |
| 総資産 | 262,135百万円 |
| 純資産 | 120,711百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 予想値 非開示 / 対前期増減率 5.0%～9.0% / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / １株当たり当期純利益 445.00円～460.00円 |
| 業績予想の修正 | 無（2024年6月25日発表予想から変更なし） |
| 年間配当予想 | 674.00円（前期実績） → 非開示 |
| セグメント別売上高 | クラウド＆ライセンス 54,437百万円、ハードウェア・システムズ 3,610百万円、サービス 5,867百万円 |
| セグメント別利益 | クラウド＆ライセンス 21,997百万円、ハードウェア・システムズ 134百万円、サービス 1,302百万円 |
| 減価償却費 | 288百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 1百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 128,294,471株 |
| 期末自己株式数 | 169,666株 |
| 業績の増減要因 | IT投資需要が底堅く推移する中、製品・サービスの価値訴求、クラウド移行、新規顧客獲得、パートナー企業との連携強化を進めた。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。システム更新やクラウド・AIなどへのIT投資需要が底堅く、製品・サービスの価値訴求、クラウド移行、新規顧客の獲得、パートナー企業との連携強化を進めたためと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。