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2021年12月期 決算短信〔IFRS〕(連結)

2021年12月期は、売上収益が前年同期比56.9%増となった一方、営業利益は53.7%減、親会社の所有者に帰属する当期利益は64.2%減となった。2022年12月期の通期業績予想は、合理的な算定が困難として開示を見送った。

読む価値
54定例
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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
56.9
%(売上収益の前期比)
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結IFRS
売上高16,786百万円前年比 +56.9%
営業利益743百万円前年比 -53.7%
経常利益689百万円前年比 -30.8%
純利益(親会社株主帰属)461百万円前年比 -64.2%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益26.53円
売上高営業利益率4.4%
期末の財政状態
総資産27,700百万円
うち純資産 16,393 百万円自己資本比率 60.5%前期末比 +12.1pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+676
投資+57
財務-521
純増減+212

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高3,607百万円
セグメント別売上高総合エンターテインメント事業 10,096,624千円(前年比 +74.0%)、映像制作事業 4,421,145千円(前年比 +15.1%)、広告代理店事業 1,895,849千円(前年比 +186.7%)
セグメント別利益総合エンターテインメント事業 1,138,512千円(前年比 -50.2%)、映像制作事業 129,548千円(前年比 -6.0%)、広告代理店事業 207,896千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点で適切かつ合理的な業績予想の算定が困難なため開示を控えた
年間配当予想10円 → 10円(0.0%)
配当性向37.7%
業績の増減要因

新型コロナウイルス感染症の拡大によりイベントの中止・制限が続き、影響が当初の想定を上回った。放送局の番組編成変更による番組終了も影響した一方、新曲発売、イベント、タイアップ、継続案件や広告案件の積み上げにより売上を拡大した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失55,152千円
減価償却費1,017,952千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数18,962,410株
期末自己株式数27,186株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準IFRS
連結・個別の別連結
対象期間2021年1月1日〜2021年12月31日
売上高16,786百万円(前年比 +56.9%)
営業利益743百万円(前年比 -53.7%)
経常利益689百万円(前年比 -30.8%)
親会社株主に帰属する当期純利益461百万円(前年比 -64.2%)
1株当たり当期純利益26.53円
売上高営業利益率4.4%
自己資本比率当期末 60.5% / 前期末 48.4%
総資産27,700百万円
純資産16,393百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー676百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー57百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-521百万円
現金及び現金同等物期末残高3,607百万円
通期業績予想売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点で適切かつ合理的な業績予想の算定が困難なため開示を控えた
年間配当予想10円 → 10円(0.0%)
配当性向37.7%
セグメント別売上高総合エンターテインメント事業 10,096,624千円(前年比 +74.0%)、映像制作事業 4,421,145千円(前年比 +15.1%)、広告代理店事業 1,895,849千円(前年比 +186.7%)
セグメント別利益総合エンターテインメント事業 1,138,512千円(前年比 -50.2%)、映像制作事業 129,548千円(前年比 -6.0%)、広告代理店事業 207,896千円
減価償却費1,017,952千円
減損損失55,152千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数18,962,410株
期末自己株式数27,186株
業績の増減要因新型コロナウイルス感染症の拡大によりイベントの中止・制限が続き、影響が当初の想定を上回った。放送局の番組編成変更による番組終了も影響した一方、新曲発売、イベント、タイアップ、継続案件や広告案件の積み上げにより売上を拡大した。
この書類が述べていない項目(6件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

新型コロナウイルス感染症の拡大により、イベントの中止や大幅な入場制限が続き、影響が当初の想定を上回った。また、放送局の番組編成変更による番組終了も業績に影響した。一方、新曲発売、イベント、タイアップ、広告案件の積み上げなどにより売上を拡大した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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