毎期自己資本利益率20％以上の達成
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026自己資本利益率目標未達・実績悪化有価証券報告書
「当社グループの数値目標である自己資本利益率10％に対して、当連結会計年度の自己資本利益率は、△1.8％となり、大きくかい離しております。」
自己資本利益率10％の目標を維持しているが、2026年３月期の実績は△1.8％となり、前期の△1.5％からさらに低下した。 - FY2025自己資本利益率目標未達・マイナス化有価証券報告書
「当社グループの数値目標である自己資本利益率10％に対して、当連結会計年度の自己資本利益率は、△1.5％となり、大きくかい離しております。」
自己資本利益率10％の目標を維持しているが、2025年３月期の実績は△1.5％となり、前期の1.7％から低下してマイナスとなった。 - FY2024自己資本利益率目標の未達・実績悪化有価証券報告書
「当社グループの数値目標である自己資本利益率10％に対して、当連結会計年度の自己資本利益率は、1.7％となり、大きくかい離しております。」
自己資本利益率10％の目標を維持しているが、2024年３月期の実績は1.7％となり、前期の2.1％から低下した。 - FY2023自己資本利益率目標の未達・実績悪化有価証券報告書
「当社グループの数値目標である自己資本利益率10％に対して、当連結会計年度の自己資本利益率は、2.1％となり、大きくかい離しております。」
自己資本利益率10％の目標を維持しているが、FY2023の実績は2.1％となり、前期の4.2％から低下した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの数値目標である自己資本利益率10％に対して、当連結会計年度の自己資本利益率は、4.2％となり、大きくかい離しております。」
自己資本利益率10％の数値目標を維持している。2022年３月期の実績は4.2％で、前期の1.7％から改善したものの、目標とはなお乖離している。 - FY2021後退有価証券報告書
「株主に対する利益還元としての配当金の確保並びに将来の設備投資に資する内部留保の確保として、また資産の効率運用を行うため、自己資本利益率10％以上の達成をすべく鋭意努力していく所存であります。」
自己資本利益率の数値目標を従来の20％以上から10％以上へ変更している。配当、内部留保、資産効率との関係は維持している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの数値目標である自己資本利益率20％に対して、当連結会計年度の自己資本利益率は、3.7％となり、大きくかい離した状況が続いております。」
自己資本利益率20％以上の目標を維持している。2020年３月期の実績は3.7％で、目標未達の状況が続いている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株主に対する利益還元としての配当金の確保並びに将来の設備投資に資する内部留保の確保として、また資産の効率運用を行うため、自己資本利益率20％以上の達成をすべく鋭意努力していく所存であります。」
自己資本利益率20％以上の目標を再掲している。当連結会計年度の自己資本利益率は2.5％で、目標と大きくかい離していると分析している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株主に対する利益還元としての配当金の確保並びに将来の設備投資に資する内部留保の確保として、また資産の効率運用を行うため、今後とも毎期自己資本利益率20％以上の達成をすべく鋭意努力していく所存であります。」
毎期自己資本利益率20％以上の目標を同じ内容で再掲している。平成30年３月期の連結自己資本利益率は3.0％であり、目標達成の記載はない。 - FY2017初出有価証券報告書
「株主に対する利益還元としての配当金の確保並びに将来の設備投資に資する内部留保の確保として、また資産の効率運用を行うため、今後とも毎期自己資本利益率20％以上の達成をすべく鋭意努力していく所存であります。」
毎期という時間軸と自己資本利益率20％以上という数値目標を初めて明示している。配当、内部留保の確保、資産の効率運用との関係も記載している。