トレンドマイクロ（4704）・リスク再掲
無償・低価格セキュリティ機能の普及
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
競争激化・技術対応遅延による製品陳腐化120社が書いているテーマ・逆風123社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。55社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「またはユーザが機能よりも低価格を求めて彼らの製品を選択する可能性」
無償・低価格のセキュリティ機能や、ユーザーが価格を重視して競合製品を選択する可能性を継続して記載した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「またはユーザが機能よりも低価格を求めて彼らの製品を選択する可能性」
競合企業が低価格を提示し、ユーザーが価格を重視して競合製品を選択する可能性を引き続き記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「オペレーティングシステム(OS)、ファイアウォール、電子メールソフトなどの主要ベンダ、コンピュータハードウェアの主要ベンダ、あるいは各種プラットフォーマーなどが、無償または非常に低い価格で単体製品または自らの製品にウイルス対策やサイバーセキュリティ機能を付加し販売するなど競争環境が大きく変化する可能性があります。」
主要ベンダやプラットフォーマーが無償・低価格のセキュリティ機能を製品に組み込むことで競争環境が変化する可能性を継続して記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「オペレーティングシステム(OS)、ファイアウォール、電子メールソフトなどの主要ベンダ、コンピュータハードウェアの主要ベンダ、あるいは各種プラットフォーマーなどが、無償または非常に低い価格で単体製品または自らの製品にウイルス対策やサイバーセキュリティ機能を付加し販売するなど競争環境が大きく変化する可能性があります。」
主要ソフトウェア・ハードウェアベンダやプラットフォーマーが無償・低価格のセキュリティ機能を組み込み、競争環境が変化する可能性を継続して記載。 - FY2017悪化有価証券報告書
「現在、大手ソフトベンダやハードウェアベンダなどはいくつかのセキュリティ関連ベンダを買収し、当社グループが属しているサイバーセキュリティ業界に既に参入しております。」
主要ソフトウェア・ハードウェアベンダが複数のセキュリティ関連ベンダを買収し、すでに業界へ参入していると記載され、競争環境の変化が具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存の競合相手をはじめ各種ソフトウェア及びハードウェアの主要ベンダなどが、無償または非常に低い価格で単体製品または自らの製品にウイルス対策などのコンピュータセキュリティ機能を付加し販売する可能性があります。」
主要ソフトウェア・ハードウェアベンダが無償または低価格でセキュリティ機能を提供し、競争力が低下する可能性を記載。