トレンドマイクロ（4704）・事実削除
日本個人向けビジネスのユーザ基盤増加
FY2016-Q2に初出。9回の記載のうち3回が「後退」で、最初の「後退」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2019-Q2。
9記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
日本個人向けビジネスのユーザー基盤拡大2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q2削除有価証券報告書日本個人向けビジネスについてユーザ数への直接的な言及はなく、携帯電話ショップでの販売好調による増収として説明された。
- FY2018再掲有価証券報告書
「日本地域につきましては、個人向けビジネスはユーザ数が昨年と同水準を維持し微増となりました。」
日本個人向けビジネスのユーザ数は前年と同水準を維持しつつ微増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本地域につきましては、個人向けビジネスはユーザ数が昨年と同水準を維持し微増となりました。」
日本個人向けビジネスについて、ユーザ数が前年と同水準を維持しつつ微増となるとの記載が続いた。 - FY2018-Q2再出現有価証券報告書
「日本地域につきましては、個人向けビジネスはユーザ数が昨年と同水準を維持し微増となりました。」
前回まで直接的な記載が確認できなかった日本個人向けビジネスのユーザ数について、「昨年と同水準を維持し微増」とする記載が再び現れた。 - FY2017削除有価証券報告書日本個人向けビジネスのユーザ数の増加・維持についての直接的な記載はなく、更新ビジネスによる微増として記載された。
- FY2017-Q3後退有価証券報告書
「日本地域につきましては、企業向けビジネスにおいて主にクラウド関連ビジネスが力強い成長を見せました。個人向けビジネスにおきましては更新ビジネスの伸長を中心に微増となりました。」
個人向けビジネスの微増は記載されたが、ユーザ数の増加・維持についての直接的な記載はなかった。 - FY2016後退有価証券報告書
「個人向けビジネスにおきましても増収を維持しました。」
従前のユーザ数の維持・増加ではなく、今回は個人向けビジネスの増収維持として記載され、ユーザ基盤への直接言及がなくなった。 - FY2016-Q3後退有価証券報告書
「個人向けビジネスにおきましても引き続きユーザ数を維持しており、」
前回の「ユーザ数の増加を維持し、微増」から、今回は「ユーザ数を維持」となり、増加・微増の表現がなくなった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「個人向けビジネスにおきましても引き続きユーザ数の増加を維持し、微増となりました。」
日本地域では個人向けビジネスのユーザ数増加を維持し、微増となったと記載。