トレンドマイクロ（4704）・リスク従業員構成比更新
人材流動性・採用難・人件費上昇
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
アジア地域の人材流動化・採用難による人件費増加と業務停滞5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025従業員構成比更新有価証券報告書
「加えて、現在、当社グループの従業員の54.1%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」
アジア圏の従業員比率が前年度の53.7％から54.1％へ更新された。人材流出・採用難・賃金上昇のリスクは継続した。 - FY2023従業員構成比更新有価証券報告書
「加えて、現在、当社グループの従業員の53.7%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」
アジア圏従業員比率は56.1％から53.7％へ更新された。人材流出・採用難・賃金上昇のリスク自体は継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「加えて、現在、当社グループの従業員の56.1%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」
人材の獲得・教育・流出対策を継続し、アジア圏従業員比率を56.1％として開示した。賃金上昇・インフレによる人件費増加リスクも継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「加えて、現在、当社グループの従業員の56.4%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」
優秀な人材の確保・流出対策を継続し、従業員の56.4％がアジア圏で構成されることと、同地域のインフレ・賃金上昇による人件費リスクを開示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在、当社グループの従業員の過半は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。これらの地域におけるインフレや賃金上昇は当社グループの人件費を急激に増加させる可能性があります。」
アジア圏の賃金上昇、人材争奪、離職、採用未達による人件費増加や事業停滞の可能性を継続して記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現在、当社グループの従業員の過半は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。これらの地域におけるインフレや賃金上昇は当社グループの人件費を急激に増加させる可能性があります。」
アジア圏の賃金上昇、人材争奪、離職、採用未達による人件費増加や事業停滞の可能性を継続して記載。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在、当社グループの従業員の過半は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。これらの地域におけるインフレや賃金上昇は当社グループの人件費を急激に増加させる可能性があります。」
アジア圏のインフレ・賃金上昇、人材争奪、離職、採用未達による人件費増加や事業停滞の可能性を継続して記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「更に当社グループにおける想定以上の離職や人材採用において計画通りの人員採用ができない場合は、業務が遂行できず当社グループの事業を停滞させる可能性があります。」
アジア地域の賃金上昇、人材争奪、想定以上の離職、採用未達によるコスト増加や業務停滞を記載。