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決算4694ビー・エム・エル情報通信・サービスその他

2025年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2025年3月期は、売上高と各利益が前年同期を上回り、増収増益となった。2026年3月期は増収を見込む一方、営業利益・経常利益・純利益は減益予想としている。

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規模
3.8
%(連結売上高の前期比増加率)
書きぶり
条件付き
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この期間の実績

通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準
売上高143,191百万円前年比 +3.8%
営業利益9,364百万円前年比 +2.1%
経常利益9,970百万円前年比 +3.8%
純利益(親会社株主帰属)6,263百万円前年比 +3.8%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益160.62円
売上高営業利益率当期 6.5% / 前期 6.6%
期末の財政状態
総資産177,507百万円
うち純資産 133,772 百万円自己資本比率 72.9%前期末比 -0.7pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+15,809
投資-16,793
財務-5,426
純増減-6,410

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高63,928百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高148,000百万円(前年比 +3.4%)
営業利益9,000百万円(前年比 -3.9%)
経常利益9,600百万円(前年比 -3.7%)
純利益6,000百万円(前年比 -4.2%)
年間配当予想120円 → 120円(0.0%)
配当性向74.7
業績の増減要因

新型コロナウイルス関連検査の受託数は減少したが、新型コロナウイルス関連検査以外の受託数が堅調に推移したことにより増収となった。新棟の稼働に伴い引っ越し費用や減価償却費が増加したものの、増収に加えて収益性向上に関する各種取り組みの効果により増益となった。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 2 / 社名 株式会社協同医学研究所、株式会社リンテック
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失10百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2百万円 / 特別損失 固定資産除却損 289百万円、その他 10百万円
減価償却費7,716百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数42,294,426株
期末自己株式数3,287,817株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2024年4月1日〜2025年3月31日
売上高143,191百万円(前年比 +3.8%)
営業利益9,364百万円(前年比 +2.1%)
経常利益9,970百万円(前年比 +3.8%)
親会社株主に帰属する当期純利益6,263百万円(前年比 +3.8%)
1株当たり当期純利益160.62円
売上高営業利益率当期 6.5% / 前期 6.6%
自己資本比率当期末 72.9% / 前期末 73.6%
総資産177,507百万円
純資産133,772百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー15,809百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-16,793百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-5,426百万円
現金及び現金同等物期末残高63,928百万円
通期業績予想売上高 148,000百万円(前年比 +3.4%) / 営業利益 9,000百万円(前年比 -3.9%) / 経常利益 9,600百万円(前年比 -3.7%) / 純利益 6,000百万円(前年比 -4.2%)
年間配当予想120円 → 120円(0.0%)
配当性向74.7
減価償却費7,716百万円
減損損失10百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2百万円 / 特別損失 固定資産除却損 289百万円、その他 10百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 2 / 社名 株式会社協同医学研究所、株式会社リンテック
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数42,294,426株
期末自己株式数3,287,817株
業績の増減要因新型コロナウイルス関連検査の受託数は減少したが、新型コロナウイルス関連検査以外の受託数が堅調に推移したことにより増収となった。新棟の稼働に伴い引っ越し費用や減価償却費が増加したものの、増収に加えて収益性向上に関する各種取り組みの効果により増益となった。
この書類が述べていない項目(6件)
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

新型コロナウイルス関連検査の受託数は減少したものの、それ以外の受託数が堅調に推移したため増収となった。新棟の稼働に伴い引っ越し費用や減価償却費が増加したが、増収に加えて収益性向上に関する各種取り組みの効果により増益となった。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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