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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日非連結（個別）日本基準売上高8,547百万円
営業利益-3,243百万円
経常利益-3,108百万円
純利益（親会社株主帰属）-3,261百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△270.50円
売上高営業利益率△37.9%
期末の財政状態
総資産32,226百万円
うち純資産 3,364 百万円自己資本比率 10.4%前期末比 -14.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,669
投資-306
財務+5,023
純増減+2,048
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,876百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,336百万円
営業利益-312百万円
経常利益-761百万円
純利益-794百万円
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言・まん延防止措置やオミクロン株による需要減少があった一方、旅行代理店・法人営業の強化、新規契約121社、宿泊ネットのネットワーク拡大、販売価格・朝食の見直し、療養施設としての一棟貸し、人件費・固定費の削減などを実施した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象及び状況を認識しているが、資金繰りの懸念はなく、重要な不確実性は認められないと判断。財務諸表の継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：1社（名古屋国際ホテル株式会社）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失68,363千円
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 15千円、項目 関係会社株式評価損 / 金額 0千円、項目 減損損失 / 金額 68,363千円、項目 事業所閉鎖損失 / 金額 53,503千円、項目 その他 / 金額 473千円、項目 特別損失合計 / 金額 122,355千円
減価償却費952,963千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,170,000
期末自己株式数111,850
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 8,547百万円 |
| 営業利益 | -3,243百万円 |
| 経常利益 | -3,108百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3,261百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △270.50円 |
| 売上高営業利益率 | △37.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 10.4% / 前期末 24.4% |
| 総資産 | 32,226百万円 |
| 純資産 | 3,364百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,669百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -306百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 5,023百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,876百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,336百万円 / 営業利益 -312百万円 / 経常利益 -761百万円 / 純利益 -794百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 952,963千円 |
| 減損損失 | 68,363千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 15千円、項目 関係会社株式評価損 / 金額 0千円、項目 減損損失 / 金額 68,363千円、項目 事業所閉鎖損失 / 金額 53,503千円、項目 その他 / 金額 473千円、項目 特別損失合計 / 金額 122,355千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象及び状況を認識しているが、資金繰りの懸念はなく、重要な不確実性は認められないと判断。財務諸表の継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：1社（名古屋国際ホテル株式会社） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,170,000 |
| 期末自己株式数 | 111,850 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言・まん延防止措置やオミクロン株による需要減少があった一方、旅行代理店・法人営業の強化、新規契約121社、宿泊ネットのネットワーク拡大、販売価格・朝食の見直し、療養施設としての一棟貸し、人件費・固定費の削減などを実施した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言やオミクロン株による需要減少があった一方、旅行代理店・法人営業の強化、会員ネットワークの拡大、販売価格や朝食内容の見直し、療養施設としての一棟貸し、役員報酬・人件費・固定費の削減などに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。