読む価値
62注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2513752
千円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日非連結（個別）日本基準売上高3,072百万円
営業利益-2,513百万円
経常利益-2,306百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,351百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△195.07円
期末の財政状態
総資産24,635百万円
うち純資産 4,278 百万円自己資本比率 17.4%前期末比 -7.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,794,945
投資-110,569
財務+357,994
純増減-1,547,520
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,281,113千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
緊急事態宣言やまん延防止等重点措置、人の往来自粛、飲食制限の継続により需要が回復しなかった。一方、療養施設として5事業所を一棟貸しし、安定した収入を確保したほか、役員報酬・社員給与の減額、賞与不支給、家賃・管理料等の削減交渉を進めた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。新型コロナウイルス感染症の影響で継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 1 / 新規会社名 非開示 / 除外会社名 名古屋国際ホテル株式会社
重要な後発事象株式会社日本政策投資銀行から50億円を借り入れ、2021年11月8日に実行。また、2024年3月までの実施済み貸付元本の返済猶予について取引金融機関と合意。
減損損失25,743千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 15千円、関係会社株式評価損 0千円、減損損失 25,743千円
減価償却費429,100千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,170,000
期末自己株式数114,650
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 3,072百万円 |
| 営業利益 | -2,513百万円 |
| 経常利益 | -2,306百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,351百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △195.07円 |
| 自己資本比率 | 当期末 17.4 / 前期末 24.4 |
| 総資産 | 24,635百万円 |
| 純資産 | 4,278百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,794,945千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -110,569千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 357,994千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,281,113千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 429,100千円 |
| 減損損失 | 25,743千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 15千円、関係会社株式評価損 0千円、減損損失 25,743千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。新型コロナウイルス感染症の影響で継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 1 / 新規会社名 非開示 / 除外会社名 名古屋国際ホテル株式会社 |
| 重要な後発事象 | 株式会社日本政策投資銀行から50億円を借り入れ、2021年11月8日に実行。また、2024年3月までの実施済み貸付元本の返済猶予について取引金融機関と合意。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,170,000 |
| 期末自己株式数 | 114,650 |
| 業績の増減要因 | 緊急事態宣言やまん延防止等重点措置、人の往来自粛、飲食制限の継続により需要が回復しなかった。一方、療養施設として5事業所を一棟貸しし、安定した収入を確保したほか、役員報酬・社員給与の減額、賞与不支給、家賃・管理料等の削減交渉を進めた。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置、人の往来の自粛、飲食制限が続き、ホテル需要が回復しなかったため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。