単元株式数の100株化と5株の株式併合
FY2017に初出。16回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
単元株式数100株という株式制度を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で当社普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益を算定しております。」
5株を1株とする株式併合が実施済みであり、同株式併合を前提に1株当たり利益を算定していることを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成29年10月１日付で普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益を算定しております。」
5株を1株とする株式併合が実施済みであり、同株式併合を前提に1株当たり利益を算定していることを再確認している。単元株式数は100株と記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で当社普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。これにより、発行済株式総数は5,084,000株減少し、1,271,000株となっております。」
5株を1株とする株式併合と単元株式数の100株化が実施済みであることを、株式数の開示で再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年10月1日付で当社普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。これにより、発行済株式総数は5,084,000株減少し、1,271,000株となっております。 平成29年５月25日開催の取締役会決議により、平成29年10月１日付で当社単元株式を1,000株から100株に変更しております。」
平成29年10月1日付の株式併合と単元株式数の1,000株から100株への変更が実施済みであることを、発行済株式数等の開示で再確認している。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「当社は、平成29年５月25日開催の取締役会において、単元株式数の変更及び定款の一部変更について決議するとともに、平成29年６月21日開催の第49回定時株主総会に株式併合について付議することを決議し、同株主総会において承認可決されました。」
単元株式数の1,000株から100株への変更と、普通株式５株を１株とする株式併合が平成29年10月１日に効力発生した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社は、平成29年５月25日開催の取締役会において、単元株式数の変更及び定款の一部変更について決議するとともに、平成29年６月21日開催の第49回定時株主総会に株式併合について付議することを決議し、同株主総会において承認可決されました。」
単元株式数の1,000株から100株への変更と5株を1株とする株式併合について、平成29年6月21日の定時株主総会で承認可決された。効力発生日は平成29年10月1日である。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年10月１日をもって、普通株式の単元株式数を1,000株から100株に変更いたします。 平成29年10月１日をもって、平成29年９月30日(同日は東京証券取引所の休業日であるため、実質上９月29日)の最終の株主名簿に記載された株主の所有株式数を普通株式５株につき１株の割合で併合いたします。」
平成29年10月1日を効力発生日として、単元株式数を1,000株から100株へ変更し、普通株式を5株につき1株の割合で併合する計画を記載している。