収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用
FY2018に初出。15回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026通期の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 1,849 2,295 一時点で移転される財 40,271 40,648 顧客との契約から生じる収益 42,120 42,943 その他の収益 642 286 外部顧客への売上高 42,763 43,229」
収益認識会計基準適用後の通期について、一定期間にわたり移転される財2,295百万円、一時点で移転される財40,648百万円、顧客との契約から生じる収益42,943百万円、外部顧客への売上高43,229百万円を開示している。 - FY2026-H1中間累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 598 851 一時点で移転される財 16,694 19,006 顧客との契約から生じる収益 17,292 19,857 その他の収益 159 158 外部顧客への売上高 17,452 20,016」
収益認識会計基準適用後の中間累計について、一定期間にわたり移転される財851百万円、一時点で移転される財190億6百万円、顧客との契約から生じる収益198億57百万円、外部顧客への売上高200億16百万円を開示している。 - FY2025-H1中間累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 502 598 一時点で移転される財 15,426 16,694 顧客との契約から生じる収益 15,929 17,292 その他の収益 158 159 外部顧客への売上高 16,087 17,452」
収益認識会計基準適用後の中間累計について、一定期間にわたり移転される財598百万円、一時点で移転される財16,694百万円、顧客との契約から生じる収益17,292百万円、外部顧客への売上高17,452百万円を開示している。 - FY2024通期の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 1,854 1,286 一時点で移転される財 30,812 35,077 顧客との契約から生じる収益 32,666 36,363 その他の収益 472 698 外部顧客への売上高 33,138 37,062」
収益認識会計基準適用後の通期について、一定期間にわたり移転される財1,286百万円、一時点で移転される財35,077百万円、顧客との契約から生じる収益36,363百万円、外部顧客への売上高37,062百万円を開示している。 - FY2024-Q3第３四半期累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 1,146 787 一時点で移転される財 21,028 23,892 顧客との契約から生じる収益 22,175 24,680 その他の収益 158 208 外部顧客への売上高 22,333 24,889」
収益認識会計基準適用後の第3四半期累計について、一定期間にわたり移転される財787百万円、一時点で移転される財23,892百万円、顧客との契約から生じる収益24,680百万円、外部顧客への売上高24,889百万円などの分解情報を更新している。 - FY2024-Q2第２四半期累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 700 502 一時点で移転される財 13,995 15,426 顧客との契約から生じる収益 14,695 15,929 その他の収益 129 158 外部顧客への売上高 14,825 16,087」
収益認識会計基準適用後の第2四半期累計について、一定期間にわたり移転される財502百万円、一時点で移転される財15,426百万円、顧客との契約から生じる収益15,929百万円、外部顧客への売上高16,087百万円などの分解情報を更新している。 - FY2024-Q1第１四半期累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報 （単位：百万円） 前第１四半期連結累計期間 （自 2022年４月１日 至 2022年６月30日） 当第１四半期連結累計期間 （自 2023年４月１日 至 2023年６月30日） 一定の期間にわたり移転される財 300 214 一時点で移転される財 7,291 8,027 顧客との契約から生じる収益 7,591 8,241 その他の収益 92 113 外部顧客への売上高 7,683 8,355」
収益認識会計基準適用後の第1四半期累計について、一定期間にわたり移転される財214百万円、一時点で移転される財8,027百万円、顧客との契約から生じる収益8,241百万円、外部顧客への売上高8,355百万円などの分解情報を更新している。 - FY2023-Q3第３四半期累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 759 1,146 一時点で移転される財 20,218 21,028 顧客との契約から生じる収益 20,977 22,175 その他の収益 133 158 外部顧客への売上高 21,110 22,333」
収益認識会計基準適用後の第3四半期累計について、一定期間にわたり移転される財1,146百万円、一時点で移転される財21,028百万円、顧客との契約から生じる収益22,175百万円、外部顧客への売上高22,333百万円などの分解情報を更新している。 - FY2023-Q2第２四半期累計の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 468 700 一時点で移転される財 13,370 13,995 顧客との契約から生じる収益 13,839 14,695 その他の収益 104 129 外部顧客への売上高 13,943 14,825」
収益認識会計基準の適用後の第2四半期累計について、一定期間にわたり移転される財700百万円、一時点で移転される財13,995百万円、外部顧客への売上高14,825百万円などの分解情報を更新している。 - FY2022-Q3第３四半期累計の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は207百万円増加し、売上原価は159百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ48百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は14百万円増加しております。」
収益認識会計基準の適用による第3四半期累計の影響額を更新し、売上高207百万円増、売上原価159百万円増、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益各48百万円増、利益剰余金期首残高14百万円増を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は101百万円増加し、売上原価は87百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ14百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は14百万円増加しております。」
2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準について、第2四半期累計で売上高101百万円、営業利益等14百万円、利益剰余金期首残高14百万円の増加影響を開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしました。 この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は82百万円増加し、売上原価は70百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ11百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は14百万円増加しております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。適用による売上高、売上原価、利益および利益剰余金への影響額も開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。