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菱友システムズ(4685)・施策再定義

2019年度中期経営計画「ビジネス変革」

FY2019に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。

11記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q22019: 320192020: 420202021: 320212022: 12022
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既存事業拡大と新規ビジネスによる事業モデル構築74社が書いているテーマ・逆風0社・追い風76社

菱友システムズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、2022年度を初年度とする3ヶ年の中期経営計画「新たな成長軌道へ」を策定いたしました。新中期経営計画は、2019年度中期経営計画で推進したビジネス変革を更に加速させて事業拡大を図り、新たな成長軌道へ繋げることを基本方針とし、計画の達成に向け次の4項目を重点課題として、各種施策を展開してまいります。」

    2019年度中期経営計画の「ビジネス変革」をさらに加速する後継計画として、2022年度を初年度とする3ヶ年計画へ枠組みを改めている。
  2. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、中期経営計画(2019年4月~2022年3月)の基本方針として掲げた「ビジネス変革」の実現に向けて、「既存事業の高度化」と「事業領域の拡大」に取り組んでおります。」

    2019年度中期経営計画「ビジネス変革」の二本柱である既存事業の高度化と事業領域の拡大を継続している。
  3. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「中期経営計画(2019年4月~2022年3月)の基本方針として掲げた「ビジネス変革」の実現に向けて、「既存事業の高度化」と「事業領域の拡大」に取り組んでおります。 「事業領域の拡大」については、ローコード開発プラットフォームやクラウドソリューションの活用、DX分野の事業化等の施策を推進しており、このための組織として、本年6月にデジタルイノベーション部を新設し、同組織を中心に取り組みを加速しております。」

    中期経営計画「ビジネス変革」の事業領域拡大施策として、ローコード、クラウド、DX事業化を進める組織を本年6月に新設した。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組を推進しております。」

    2019年度中期経営計画「ビジネス変革」の重点である既存事業の高度化と事業領域の拡大に向けた取組みを継続している。
  5. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組みを推進しております。」

    2019年度中期経営計画「ビジネス変革」の重点である既存事業の高度化と事業領域の拡大に向けた取組みを継続している。
  6. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組みを推進しております。」

    2019年度中期経営計画「ビジネス変革」の重点である既存事業の高度化と事業領域の拡大に向けた取組みを継続している。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「2019年度中期経営計画で掲げた「ビジネス変革」の実現に向けて、「既存事業の高度化」とそれをベースとした「事業領域の拡大」を推進すべく、中期経営計画初年度の活動実績を踏まえ、引き続き以下の重点施策を軸に取り組みを加速してまいります。」

    2019年4月から2022年3月までの中期経営計画「ビジネス変革」について、初年度実績を踏まえ、既存事業の高度化と事業領域の拡大を継続している。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において生産性の向上と技術の高度化を図るなど競争力の強化に取組むとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた施策を推進しております。」

    2019年度からの中期経営計画で掲げた既存事業の高度化と事業領域の拡大に向け、生産性向上、技術高度化、デジタル化分野の事業化促進、営業体制強化を推進している。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において生産性の向上と技術の高度化を図るなど競争力の強化に取組むとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた施策を推進しております。」

    2019年度からの中期経営計画で掲げた既存事業の高度化と事業領域の拡大に向け、生産性向上、技術高度化、デジタル化分野の事業化促進、営業体制強化を推進している。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化により競争力の強化を図るとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組みを推進しております。」

    2019年度からの中期経営計画で掲げた既存事業の高度化と事業領域の拡大に向け、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等を推進していると記載している。
  11. FY2019初出有価証券報告書

    「当社グループは、2019年度より始まる新たな中期経営計画(2019年4月~2022年3月)を、次の成長軌道に乗るための「ビジネス変革」の3年間と位置づけ、「既存事業の高度化」と、それをベースとした「事業領域の拡大」を基本方針として、・解析・設計、運用・開発等既存事業へのデジタル技術適用による事業強化 ・サービス品質向上、効率化の推進、プロジェクト管理の徹底等による競争力強化 ・オフショア開発拡大と生産性向上による受注対応力の強化 ・デジタルビジネスへの対応力強化 ・新たな事業分野への参入、顧客拡大等による受注拡大 ・採用活動強化、人材育成、働き方改革の推進 等に取り組み、成長し続ける企業集団を創り上げてまいります。」

    2019年4月から2022年3月までの3年間を「ビジネス変革」と位置づけ、既存事業の高度化と事業領域の拡大を二本柱として、デジタル技術適用、品質・効率化、オフショア、デジタルビジネス、新規分野・顧客、人材施策を列挙している。
一緒に動いた変遷

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次にこの変遷が動くとき
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報道
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