フジ・メディア・ホールディングス（4676）・リスク再掲
ウクライナ情勢・原材料価格高騰・円安による地上波広告収入への影響
FY2023-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気悪化による広告需要減少・広告代金回収不能33社が書いているテーマ・逆風36社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、物価上昇の影響等によるテレビ広告市況の悪化や視聴率の苦戦により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
原材料価格高騰等を背景とする物価上昇がテレビ広告市況に影響し、地上波広告収入の減収要因となる状況が継続した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料費の上昇および円安等を背景とした物価上昇の影響を受けました。」
原材料費上昇、円安、物価上昇が地上波テレビ広告収入や各事業に影響する外部環境要因として通期でも確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「視聴率の苦戦や、原材料価格の高騰及び円安等を背景とした物価上昇の影響により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
原材料価格高騰、円安、物価上昇等による地上波広告収入への影響が継続して記載された。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化、原材料価格の高騰及び円安等の影響により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
ウクライナ情勢の長期化、原材料価格の高騰、円安等が、主力の地上波テレビ広告収入の減収として当四半期に実際に現れた。