フジ・メディア・ホールディングス（4676）・施策再掲
メディア・コンテンツ事業への関連事業集約
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
8記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
メディア・コンテンツ関連事業の集約と3区分体制1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「メディア・コンテンツ事業、都市開発・観光事業、その他事業」
メディア・コンテンツ、都市開発・観光、その他の3区分による報告セグメントが継続して適用されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「メディア・コンテンツ事業、都市開発・観光事業、その他事業」
メディア・コンテンツ、都市開発・観光、その他の3区分による事業集約後の報告セグメントが継続して適用されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「メディア・コンテンツ事業、都市開発・観光事業、その他事業」
メディア・コンテンツ、都市開発・観光、その他の3事業区分による集約後のポートフォリオが継続して適用されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「メディア・コンテンツ事業 都市開発・観光事業 その他事業」
メディア・コンテンツ関連事業を集約した3セグメント区分が、2019年度第1四半期にも継続適用されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これにより、前連結会計年度において「放送事業」、「制作事業」、「映像音楽事業」、「生活情報事業」、「広告事業」、「都市開発事業」、「その他事業」としていたものを、第１四半期連結会計期間より「メディア・コンテンツ事業」、「都市開発・観光事業」、「その他事業」に変更いたしました。」
メディア・コンテンツ関連事業の集約方針が、第1四半期からの3セグメント区分として第3四半期も継続適用されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、前連結会計年度において「放送事業」、「制作事業」、「映像音楽事業」、「生活情報事業」、「広告事業」、「都市開発事業」、「その他事業」としていたものを、第１四半期連結会計期間より「メディア・コンテンツ事業」、「都市開発・観光事業」、「その他事業」に変更いたしました。」
メディア・コンテンツ関連事業を集約する方針が、第1四半期からの新セグメント区分として引き続き適用されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、インターネット技術の革新やデジタルデバイスの普及など環境の変化に対応しながら強力なメディアと魅力あるコンテンツをもとに収益力強化を図るとともに、成長分野への投資を拡大し、より強固な事業ポートフォリオの構築と将来に向けたグループの成長を目指し、中期経営計画を公表いたしました。」
メディア・コンテンツ関連事業を同一セグメントに集約する中期経営計画の方針が、新しい報告セグメントとして実装された。 - FY2018初出有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンを核にメディアおよびコンテンツ関連会社をひとつのセグメントに集約し収益力を高める「メディア・コンテンツ」事業」
フジテレビジョンを核として、メディア・コンテンツ関連会社を一つのセグメントに集約し、収益力を高める具体的な事業再編方針が初めて示された。