ラジオ通販事業の好調
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
フジ・メディア・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より9年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、タイム収入が好調で放送事業が増収となりましたが、前期に計上された大型イベントの反動減により減収減益となりました。」
タイム収入は好調だったものの、前期大型イベントの反動減によりニッポン放送は通期で減収減益となった。 - FY2022-Q3削除有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、前期に新型コロナウイルス感染症により大きな影響を受けた放送収入やイベント興行収入が復調し、また費用抑制をはかり、増収増益となりました。」
今回のニッポン放送の業績説明では、従来記載されていたラジオ通販事業への言及がなく、放送収入・イベント興行収入の復調と費用抑制が好調要因として示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、ラジオ通販事業が好調でしたが、主力の放送事業が減収となり、減収増益となりました。」
ラジオ通販事業の好調が続く一方、主力放送事業の減収により全体では減収となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、ラジオ通販事業が好調でしたが、主力の放送事業が減収となり、減収減益となりました。」
ラジオ通販事業の好調が続く一方、主力放送事業の減収により同社全体では減収減益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、ラジオ通販事業が好調でしたが、主力の放送事業が減収となり、減収減益となりました。」
ラジオ通販事業の好調が続く一方、主力放送事業の減収により同社全体では減収減益となる構図が再確認された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、ラジオ通販事業が好調に推移したものの、放送事業が減収となり、売上高全体では減収となり、営業損失を計上しました。」
ラジオ通販事業の好調は続いた一方、放送事業の減収により、ニッポン放送は全体で減収・営業損失となった。 - FY2020ラジオリビング増収と放送収入苦戦の併存有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、ラジオリビング事業が増収となりましたが、放送収入が苦戦し減収となったものの、費用削減等により増益となりました。」
ラジオ通販に相当するラジオリビング事業は増収に転じた一方、放送収入は苦戦し、費用削減等が利益を補完した。 - FY2020-Q1好調への転換有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、放送事業が減収となりましたが、イベント事業とラジオ通販事業が好調に推移し増収増益となりました。」
前期まで伸び悩み要因として記載されていたラジオ通販事業が、イベント事業とともに好調となり、同社の増収増益に寄与した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、イベント事業が好調でしたが、放送事業、ラジオ通販事業が伸び悩み、減収減益となりました。」
イベント事業の好調がある一方、放送事業とラジオ通販事業の伸び悩みにより減収減益となる構図が続いた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、イベント事業やスポット収入が好調でしたが、タイム収入、ラジオ通販事業が伸び悩み、微減収減益となりました。」
イベント事業やスポット収入の好調がある一方、タイム収入とラジオ通販事業の伸び悩みにより微減収減益となる構図が続いた。 - FY2019-Q1再登場有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、イベント事業が好調でしたが、放送事業、ラジオ通販事業が伸び悩み、減収減益となりました。」
一度記載が消えていたラジオ通販事業の不振が再び言及され、今回は放送事業とともに減収減益要因となった。 - FY2017削除有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、スポット収入が増収だったもののタイム収入の減収を補えず放送収入は減収でしたが、イベント事業が好調だったことから売上高全体では増収となりました。」
前回まで好調要因として記載されていたラジオ通販事業への言及が通期報告では消え、イベント事業のみが好調要因として記載されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、放送収入は減収だったものの、イベント事業、ラジオ通販事業が好調だったことから売上高全体では増収となりましたが、利益面では、販管費が増加したことから営業損失を計上しました。」
ラジオ通販事業の好調に加え、イベント事業も好調要因として挙げられ、増収への寄与範囲が広がった。一方、販管費増加により営業損失を計上した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「㈱ニッポン放送は、放送収入が減収だったものの、ラジオ通販事業が好調だったことから売上高全体では前年同期並みを確保しました。」
放送収入の減収を補う要因として、ニッポン放送のラジオ通販事業の好調が記載された。