明光ネットワークジャパン（4668）・リスク顕在化
有価証券の価格変動・減損リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
投資有価証券評価損・減損損失の計上282社が書いているテーマ・逆風285社・追い風0社
明光ネットワークジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの285件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020顕在化有価証券報告書
「また、投資有価証券評価損468百万円を計上いたしました。」
有価証券価格・実質価額下落による減損リスクが、ベンチャー企業投資関連株式の評価損468百万円として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「なお、これら有価証券の将来の市場価額及び実質価額が著しく下落し、回復可能性があると判断できないものについては、減損処理が必要となります。」
保有有価証券の市場価額・実質価額下落による減損処理リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、これら有価証券の将来の市場価額及び実質価額が著しく下落し、回復可能性があると判断できないものについては、減損処理が必要となります。」
保有有価証券の市場価額・実質価額の下落による減損処理リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、これら有価証券の将来の市場価額及び実質価額が著しく下落し、回復可能性があると判断できないものについては、減損処理が必要となります。」
保有有価証券の市場価額・実質価額の著しい下落に伴う評価損・減損処理の可能性を示した。