経常利益に連動する株式報酬型ストックオプション
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する2事業年度の経常利益合計5億円以上を行使条件とする既存ストックオプションを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する2事業年度の経常利益合計5億円以上を行使条件とする既存ストックオプションを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する2事業年度の経常利益合計5億円以上を行使条件とする既存ストックオプションを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する２事業年度の経常利益合計５億円以上を条件とする業績連動型ストックオプションの条件を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する２事業年度の経常利益合計５億円以上を条件とする業績連動型ストックオプションを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する２事業年度の経常利益合計５億円以上を条件とするストックオプションの業績条件を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新株予約権者は、新株予約権の割当日から権利行使期間の最終日までの期間に終了する各事業年度のうち、いずれか連続する２事業年度における当社の経常利益の合計額が５億円以上となった場合、該当する連続する２事業年度のうち最終の事業年度にかかる有価証券報告書提出日の翌日以降、新株予約権を行使することができる」
連続する2事業年度の経常利益合計5億円以上を行使条件とする株式報酬型ストックオプションを設定している。