エンターテイメント事業・ウェルネス事業への報告セグメント再編
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「各事業の特性および重要性の観点から「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の３つを報告セグメントとしております。」
ウェルネス、クリエーション、不動産賃貸の3報告セグメントを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「各事業の特性および重要性の観点から「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の３つを報告セグメントとしております。」
ウェルネス、クリエーション、不動産賃貸の3報告セグメントを継続している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、「クリエーション事業」に含めていたインターネットカフェ部門をフィットネスとの相乗効果によるコンバージョンを推進するためフィットネス部門と統合しております。」
インターネットカフェ部門をクリエーション事業からウェルネス事業のフィットネス部門へ統合し、フィットネスとの相乗効果によるコンバージョンを進める組織・報告セグメント上の再編を行っている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「各事業の特性および重要性の観点から「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の３つを報告セグメントとしております。」
エンターテイメント主要事業の譲渡後に再編した3報告セグメントを継続適用している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年12月に「エンターテイメント事業」のＧＡＭＥ（オンラインクレーンゲームを除く）部門、ボウリング部門、シネマ部門を事業譲渡したことにより事業規模・事業構成が変わったため、第１四半期連結会計期間より、組織変更を行ったことに伴い、報告セグメントを従来の「ウェルネス事業」「エンターテイメント事業」の２区分から、「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の３区分に変更しております。」
エンターテイメント主要事業の譲渡後に設定したウェルネス、クリエーション、不動産賃貸の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年12月に「エンターテイメント事業」のＧＡＭＥ（オンラインクレーンゲームを除く）部門、ボウリング部門、シネマ部門を事業譲渡したことにより事業規模・事業構成が変わったため、第１四半期連結会計期間より、組織変更を行ったことに伴い、報告セグメントを従来の「ウェルネス事業」「エンターテイメント事業」の２区分から、「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の３区分に変更しております。」
エンターテイメント主要事業の譲渡後に設定したウェルネス、クリエーション、不動産賃貸の3報告セグメントを継続して適用し、前年同期も変更後区分に組み替えて比較している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、組織変更を行ったことに伴い、報告セグメントを従来の「ウェルネス事業」「エンターテイメント事業」の２区分から、「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の３区分に変更しております。」
エンターテイメント事業の主要部門の譲渡と組織変更を受け、報告セグメントを従来の2区分からウェルネス、クリエーション、不動産賃貸の3区分へ再編した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これにより第１四半期連結会計期間より「エンターテイメント事業」及び「ウェルネス事業」の２区分に報告セグメントを変更しております。」
報告セグメントを従来の事業部別区分からエンターテイメント事業・ウェルネス事業の2区分へ変更した方針を継続適用している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「ＧＡＭＥ事業部」「ボウリング事業部」「フィットネス事業部」「施設管理事業部」の４区分としておりましたが、「ＧＡＭＥ事業部」「ボウリング事業部」と施設管理事業部に含まれておりました「シネマ部門」及び土地・建物賃貸を行う「不動産部門」、その他に含まれておりました「カフェ部門」を統合し「エンターテイメント事業」と表示いたします。また、「フィットネス事業部」とその他に含まれておりました「保育部門」「介護部門」等を統合し「ウェルネス事業」と表示いたします。これにより当第１四半期連結会計期間より「エンターテイメント事業」及び「ウェルネス事業」の２区分に報告セグメントを変更しております。」
従来の4事業部等を、エンターテイメント事業とウェルネス事業の2報告セグメントへ統合した。管理部門等からの費用配賦方法も見直し、各事業で管理可能な費用を明確にするとしている。