執行役員制度による監督機能強化と業務執行責任の明確化
FY2016に初出。9回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
- FY2025執行役員の構成人数・担当領域を更新有価証券報告書
「執行役員は、事業統括、技術統括、財務部長、西日本支社長兼株式会社クラックスシステム取締役兼日本技術サービス株式会社代表取締役社長、人事総務部長兼経営企画部長、東日本支社長、水インフラ本部長兼コンサルティング二部長、エグゼクティブアドバイザー、西日本施設部長、施設インフラ本部長兼エムイーエンジニアリング部長の執行役員計10名で構成されております。」
執行役員制度を継続し、構成人数を前年度の13名から10名へ更新するとともに、子会社役職との兼任を含む担当領域を記載している。 - FY2024執行役員の構成人数・担当領域を更新有価証券報告書
「執行役員は、事業統括、技術統括、財務部長、西日本支社長兼西日本営業部長、総務部長兼経営企画部長、事業企画部長、東日本支社長兼東日本営業部長、施設インフラ本部長兼施設監理課長、水インフラ本部長兼コンサルティング二部長、施設インフラ副本部長兼ファシリティ一部長、エグゼクティブアドバイザー、西日本施設部長、ファシリティ二部兼エムイー一課長の執行役員計13名で構成されております。」
執行役員制度を継続し、構成人数を前年度の12名から13名へ更新するとともに、技術統括、経営企画及び各施設・営業部門等の担当領域を更新している。 - FY2023執行役員の構成人数・担当領域を更新有価証券報告書
「執行役員は、事業統括、技術担当兼リサーチ&コンサルティングセンター長、財務部長、西日本支社長兼西日本営業部長、海外事業部長、総務部長、事業企画部長、東日本支社長兼東日本営業部長、施設インフラ本部長兼施設管理課長、水インフラ本部長兼コンサルティング二部長、施設インフラ副本部長兼ファシリティ三部長、エグゼクティブアドバイザーの執行役員計12名で構成されております。」
意思決定・監督機能と業務執行機能を分離する執行役員制度を継続し、構成人数を前年度の13名から12名へ、担当領域も更新している。 - FY2022執行役員の構成人数を更新有価証券報告書
「執行役員は、事業統括、施設インフラ本部長兼リサーチ&コンサルティングセンター長、財務部長、西日本支社長兼西日本営業部長、海外事業部長、総務部長、事業企画部長兼西日本副支社長、東日本支社長、施設インフラ副本部長、水インフラ本部長、施設インフラ副本部長兼ファシリティ三部長、エグゼクティブアドバイザー(２名)の執行役員計13名で構成されております。」
執行役員制度による業務執行体制について、担当領域を示し、構成人数を前回の12名から13名へ更新している。 - FY2021執行役員の構成人数を更新有価証券報告書
「執行役員は、事業統括、西日本支社長、水インフラ本部長、施設本部長、財務部長、海外事業部長、総務部長、西日本支社副支社長兼西日本支店長、東日本支社長、施設副本部長、西日本営業部長、水インフラ副本部長の執行役員計12名で構成されております。」
執行役員制度による業務執行の強化・責任明確化について、担当領域と構成人数を11名から12名へ更新している。 - FY2020執行役員の構成人数を更新有価証券報告書
「執行役員は、事業統括、西日本支社長、水インフラ本部長、施設本部長、財務部長、成長戦略部長、海外事業部長、総務部長、西日本支社副支社長兼西日本支店長、東日本支社長、施設副本部長の執行役員計11名で構成されております。」
執行役員制度による業務執行の強化・責任明確化について、執行役員の担当領域と計11名の構成を具体的に記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、監督機能の強化、業務執行責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。」
執行役員制度により意思決定・監督機能と業務執行機能を分離する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、監督機能の強化、業務執行責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。」
執行役員制度により意思決定・監督機能と業務執行機能を分離する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、監督機能の強化、業務執行責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。」
意思決定・監督機能と業務執行機能を分離するため、執行役員制度を用いている。