東京インキ（4635）・施策再掲
社内外連携による新規事業・新製品開発
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外部技術・研究機関との共同開発によるオープンイノベーション推進78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風79社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「次世代事業の製品創出にはサステナビリティ活動が必須となる中で、日本および国際社会の一員として各企業、研究機関等との連携・共同研究による技術開発に努め、環境負荷低減を意識した新製品開発を進めてまいります。」
企業・研究機関との連携・共同研究を、サステナブル対応の次世代製品開発の手段として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「次世代コア事業の製品創出には、多様性を持った技術が必要であり、企業、研究機関等との連携・共同研究による技術開発に努めております。」
企業・研究機関等との連携・共同研究を、次世代コア事業の製品創出と技術開発の手段として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「開発・技術部門では、部門内連携を強化するため、コラボテーマ設定を行い、新規事業の創出・新製品の開発、顧客ニーズに迅速に対応できる体制を整備しております。次世代コア事業の製品創出には、多様性を持った技術が必要であり、企業、研究機関等との連携・共同研究を行い開発技術向上に努めてまいりました。」
開発・技術部門内のコラボテーマ設定と、企業・研究機関との連携・共同研究を新規事業・新製品開発の手段として記載している。