artience（4634）・方針再掲
在庫管理システム見直しに伴う棚卸資産評価方法の変更
FY2020-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
3記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新在庫システム再構築に伴う棚卸資産評価方法変更32社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「従来、国内連結子会社は、商品に係る評価方法について、主として最終仕入原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より、総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しております。」
在庫管理システムの見直しを契機とした商品評価方法の変更を継続して適用している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「従来、国内連結子会社は、商品に係る評価方法について、主として最終仕入原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より、総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しております。」
在庫管理システムの見直しを契機とした商品評価方法の変更を継続して適用している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「従来、国内連結子会社は、商品に係る評価方法について、主として最終仕入原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より、総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しております。」
国内連結子会社の商品評価方法を最終仕入原価法から総平均法による原価法へ変更した。在庫管理システムの見直しを契機とし、より適正な期間損益計算を目的としている。