読む価値
90重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-400
億円（2030年度営業利益目標、当初計画比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高-4.6%
基準 13,000目標12,400億円
営業利益-33.3%
基準 1,200目標800億円
ROE+2.6pt
基準 7.4目標10%
ROIC+1.6pt
基準 4.4目標6%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか2025年度計画：売上高11,500億円、営業利益400億円、当期純利益240億円、EBITDA1,020億円、ROIC4.2%、D／Eレシオ1.0倍 → 2025年度実績：売上高10,522億円、営業利益522億円、当期純利益324億円、EBITDA1,093億円、ROIC4.4%、D／Eレシオ0.8倍（売上高▲8.5%、営業利益＋30.5%、当期純利益＋35.0%、EBITDA＋7.2%）-8.5%公表された2つの数値から算出
投資計画の総額3,300億円＋α（通常投資2,400億円＋戦略投資900億円＋α）
分野別の投資額分野 通常投資 / 金額 2,400億円、分野 戦略投資＋CVC / 金額 900億円＋α
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針2026～2030年度に、総還元性向40%以上を目途とし、年間配当の下限を120円／株とする。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針機動的な株主還元として、特別配当・自己株式取得を実施する。取得額・時期・条件は非開示。
PBR・株価に関する自己評価2019年度以降、PBR1倍割れの状態が継続している。Phase1にかけてROE・ROICは低下したが、2024年度以降は改善している。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01中核事業の質的転換と成長事業の拡大加速
02戦略の複線化によるリスクへの対応
03資本効率の改善によるキャッシュ創出の最大化
04ステークホルダー還元の充実
05グローバル経営体制の強化
06人的資本経営の推進
07Direct to Society視点のアイディア創出
08IT・DXの推進
09パッケージング＆グラフィック事業部門戦略
10カラー＆ディスプレイ事業部門戦略
11ファンクショナルプロダクツ事業部門戦略
12資本コストや株価を意識した経営の実現
13ガバナンスの強化
14サステナビリティの取り組み
15アートを通じた社会貢献活動の推進
計画の前提自動車市場は2025～2030年のCAGR3～4%程度、半導体市場はCAGR7～8%で拡大継続、2030年のグローバルEV比率は30%超と推量。
セグメント別目標セグメント パッケージング＆グラフィック / 2025年売上高 5,497億円 / 2025年営業利益 311億円 / 2030年売上高 6,250億円以上 / 2030年営業利益 370億円以上、セグメント カラー＆ディスプレイ / 2025年売上高 2,475億円 / 2025年営業利益 50億円 / 2030年売上高 3,050億円以上 / 2030年営業利益 160億円以上、セグメント ファンクショナルプロダクツ／成長事業 / 2025年売上高 2,909億円 / 2025年営業利益 231億円 / 2030年売上高 3,700億円以上 / 2030年営業利益 330億円以上
非財務目標指標 CO2排出量 / 目標値 50%削減（2013年対比） / 時期 2030年、指標 監査等委員会設置会社への移行 / 目標値 移行 / 時期 2027年3月の定時株主総会を目途
対象市場の規模自動車市場：2025～2030年CAGR3～4%程度、2030年のグローバルEV比率30%超。半導体市場：CAGR7～8%。市場規模の金額と出典は非開示。
会社が挙げているリスク
米国を中心とした不確実性の高まり
米中対立の継続・激化
中国経済圏の拡大・深化
地政学リスクの高まり
世界的なインフレの進行・資源高によるコスト高騰
中国・欧州経済の減退
米国関税政策・通商リスク
気温上昇・異常気象などの気候変動影響
各国法規制の強化
サプライチェーンの再構築
見直し・取り下げの理由
計画に対する実行の遅れと直近の事業環境を踏まえて見直しを実施。新規成長分野の収益化遅延、開発コスト・投資コストの増大、世界的なインフレの進行、資源高によるコスト高騰、中国・欧州経済の減退、地政学リスクの高まり、買収事業の期待効果が未実現、既存事業の低迷を挙げている。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 長期経営計画「DIC Vision 2030」Phase2計画 |
| 計画期間 | 2026年度～2030年度（Phase2） |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 13,000億円 → 12,400億円以上（▲4.6%（下限ベース）） |
| 営業利益目標 | 1,200億円 → 800億円以上（▲33.3%（下限ベース）） |
| ROE目標 | 7.4%（2025年実績） → 10.0%以上（2030年目標）（35.1%以上） |
| ROIC目標 | 4.4%（2025年実績） → 6.0%以上（2030年目標）（36.4%以上） |
| 配当性向・DOEの方針 | 2026～2030年度に、総還元性向40%以上を目途とし、年間配当の下限を120円／株とする。 |
| 自己株式取得の方針 | 機動的な株主還元として、特別配当・自己株式取得を実施する。取得額・時期・条件は非開示。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | 2019年度以降、PBR1倍割れの状態が継続している。Phase1にかけてROE・ROICは低下したが、2024年度以降は改善している。 |
| 投資計画の総額 | 3,300億円＋α（通常投資2,400億円＋戦略投資900億円＋α） |
| 分野別の投資額 | 分野 通常投資 / 金額 2,400億円、分野 戦略投資＋CVC / 金額 900億円＋α |
| セグメント別目標 | セグメント パッケージング＆グラフィック / 2025年売上高 5,497億円 / 2025年営業利益 311億円 / 2030年売上高 6,250億円以上 / 2030年営業利益 370億円以上、セグメント カラー＆ディスプレイ / 2025年売上高 2,475億円 / 2025年営業利益 50億円 / 2030年売上高 3,050億円以上 / 2030年営業利益 160億円以上、セグメント ファンクショナルプロダクツ／成長事業 / 2025年売上高 2,909億円 / 2025年営業利益 231億円 / 2030年売上高 3,700億円以上 / 2030年営業利益 330億円以上 |
| 非財務目標 | 指標 CO2排出量 / 目標値 50%削減（2013年対比） / 時期 2030年、指標 監査等委員会設置会社への移行 / 目標値 移行 / 時期 2027年3月の定時株主総会を目途 |
| 計画の前提 | 自動車市場は2025～2030年のCAGR3～4%程度、半導体市場はCAGR7～8%で拡大継続、2030年のグローバルEV比率は30%超と推量。 |
| 重点施策 | 中核事業の質的転換と成長事業の拡大加速、戦略の複線化によるリスクへの対応、資本効率の改善によるキャッシュ創出の最大化、ステークホルダー還元の充実、グローバル経営体制の強化、人的資本経営の推進、Direct to Society視点のアイディア創出、IT・DXの推進、パッケージング＆グラフィック事業部門戦略、カラー＆ディスプレイ事業部門戦略、ファンクショナルプロダクツ事業部門戦略、資本コストや株価を意識した経営の実現、ガバナンスの強化、サステナビリティの取り組み、アートを通じた社会貢献活動の推進 |
| 前計画の実績 | 2025年度計画：売上高11,500億円、営業利益400億円、当期純利益240億円、EBITDA1,020億円、ROIC4.2%、D／Eレシオ1.0倍 → 2025年度実績：売上高10,522億円、営業利益522億円、当期純利益324億円、EBITDA1,093億円、ROIC4.4%、D／Eレシオ0.8倍（売上高▲8.5%、営業利益＋30.5%、当期純利益＋35.0%、EBITDA＋7.2%） |
| 見直し・取り下げの理由 | 計画に対する実行の遅れと直近の事業環境を踏まえて見直しを実施。新規成長分野の収益化遅延、開発コスト・投資コストの増大、世界的なインフレの進行、資源高によるコスト高騰、中国・欧州経済の減退、地政学リスクの高まり、買収事業の期待効果が未実現、既存事業の低迷を挙げている。 |
| 対象市場の規模 | 自動車市場：2025～2030年CAGR3～4%程度、2030年のグローバルEV比率30%超。半導体市場：CAGR7～8%。市場規模の金額と出典は非開示。 |
| 認識するリスク | 米国を中心とした不確実性の高まり、米中対立の継続・激化、中国経済圏の拡大・深化、地政学リスクの高まり、世界的なインフレの進行・資源高によるコスト高騰、中国・欧州経済の減退、米国関税政策・通商リスク、気温上昇・異常気象などの気候変動影響、各国法規制の強化、サプライチェーンの再構築 |
| 公表日 | 2026年2月16日 |
この書類が述べていない項目（4件）
営業利益率目標当期純利益目標資本コスト取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Phase1計画値の見直しの背景として、計画に対する実行の遅れ、新規成長分野の収益化遅延、開発・投資コストの増大、世界的なインフレや資源高、中国・欧州経済の減退、地政学リスクの高まりなどを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。