読む価値
79重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-400
億円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
一部見直し売上高+4.5%
基準 11,000目標11,500億円
営業利益-50.0%
基準 800目標400億円
ROE+15.4pt
基準 10.6目標26%
ROIC+1.0pt
基準 25目標26%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったかPhase1当初計画（2025年度）：売上高11,000億円、営業利益800億円 → 非開示
投資計画の総額通常投資1,500億円程度＋戦略投資200億円＋α（24年度～26年度累計）
分野別の投資額分野 通常投資 / 金額 1,500億円程度 / 対象期間 24年度～26年度累計、分野 戦略投資 / 金額 200億円＋α / 対象期間 24年度～26年度累計
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針1株当たりの年間配当額の下限を100円に設定。対象は24年度～26年度のキャッシュ・アロケーション方針。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
PBR・株価に関する自己評価19年度以降、PBR1倍割れの状態が続いている。早期のPBR1倍復帰を目指す。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01構造改革と効率性の追求
02スマートリビング領域での新事業立ち上げ
03経営資源の最適配分
04次世代・成長事業の早期創出
05買収事業の成果の具現とシナジーの追求
06構造改革事業の合理化促進
07サステナビリティ戦略の効率的な推進
08事業ポートフォリオ変革の推進
09キャッシュ・アロケーション方針の明確化
10資本コストの低減
11企業価値の向上に向けた取組みの強化
計画の前提26年度までの計画には外部環境の大幅な改善を織り込まず、概ね自力達成を想定、買収事業のシナジーおよび構造改革効果は26年度以降に発現する見込み
セグメント別目標セグメント パッケージング＆グラフィック / 2025年度修正計画営業利益 245億円 / 2026年度見通し 270～300億円、セグメント カラー＆ディスプレイ / 2025年度修正計画営業利益 95億円 / 2026年度見通し 120～160億円、セグメント ファンクショナルプロダクツ / 2025年度修正計画営業利益 180億円 / 2026年度見通し 220～250億円、セグメント うちケミトロニクス / 2025年度修正計画営業利益 80億円 / 2026年度見通し 100～110億円、セグメント その他（R&D等） / 2025年度修正計画営業利益 ▲120億円 / 2026年度見通し ▲110億円程度
非財務目標指標 CO2排出量 / 目標 13年度対比50％削減 / 時期 30年度、指標 顔料事業総人員 / 目標 12％超削減 / 時期 非開示
会社が挙げているリスク
世界的なインフレの進行・資源高によるコスト高騰
中国・欧州経済の減退
ウクライナ侵攻などの地政学リスクの高まり
買収事業の期待効果の未実現
既存事業の低迷
出版インキ市場の縮小・顧客の移動・競合環境の変化
中国後発メーカー参入によるTFT液晶事業の価格競争激化
見直し・取り下げの理由
新規成長分野に対する経営資源の分散と拡散したテーマの取捨選択の遅れ、新規成長分野の収益化遅延、開発コスト・投資コストの増大、買収事業の期待効果の未実現、既存事業の低迷、世界的なインフレの進行・資源高によるコスト高騰、中国・欧州経済の減退、ウクライナ侵攻などの地政学リスクの高まり。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 長期経営計画「DIC Vision 2030」 |
| 計画期間 | 2022年度～2030年度 |
| 計画に対する動き | 一部見直し |
| 売上高目標 | 11,000億円 → 11,500億円（+4.5%） |
| 営業利益目標 | 800億円 → 400億円（-50.0%） |
| ROE目標 | 直近実績（2023年度）：▲10.6% → 26年度目標：7.0～8.0% |
| ROIC目標 | 直近実績（2023年度）：1.5%／Phase1当初計画（25年度）：6.0% → 26年度目標：4.0～5.0% |
| 配当性向・DOEの方針 | 1株当たりの年間配当額の下限を100円に設定。対象は24年度～26年度のキャッシュ・アロケーション方針。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | 19年度以降、PBR1倍割れの状態が続いている。早期のPBR1倍復帰を目指す。 |
| 投資計画の総額 | 通常投資1,500億円程度＋戦略投資200億円＋α（24年度～26年度累計） |
| 分野別の投資額 | 分野 通常投資 / 金額 1,500億円程度 / 対象期間 24年度～26年度累計、分野 戦略投資 / 金額 200億円＋α / 対象期間 24年度～26年度累計 |
| セグメント別目標 | セグメント パッケージング＆グラフィック / 2025年度修正計画営業利益 245億円 / 2026年度見通し 270～300億円、セグメント カラー＆ディスプレイ / 2025年度修正計画営業利益 95億円 / 2026年度見通し 120～160億円、セグメント ファンクショナルプロダクツ / 2025年度修正計画営業利益 180億円 / 2026年度見通し 220～250億円、セグメント うちケミトロニクス / 2025年度修正計画営業利益 80億円 / 2026年度見通し 100～110億円、セグメント その他（R&D等） / 2025年度修正計画営業利益 ▲120億円 / 2026年度見通し ▲110億円程度 |
| 非財務目標 | 指標 CO2排出量 / 目標 13年度対比50％削減 / 時期 30年度、指標 顔料事業総人員 / 目標 12％超削減 / 時期 非開示 |
| 計画の前提 | 26年度までの計画には外部環境の大幅な改善を織り込まず、概ね自力達成を想定、買収事業のシナジーおよび構造改革効果は26年度以降に発現する見込み |
| 重点施策 | 構造改革と効率性の追求、スマートリビング領域での新事業立ち上げ、経営資源の最適配分、次世代・成長事業の早期創出、買収事業の成果の具現とシナジーの追求、構造改革事業の合理化促進、サステナビリティ戦略の効率的な推進、事業ポートフォリオ変革の推進、キャッシュ・アロケーション方針の明確化、資本コストの低減、企業価値の向上に向けた取組みの強化 |
| 前計画の実績 | Phase1当初計画（2025年度）：売上高11,000億円、営業利益800億円 → 非開示 |
| 見直し・取り下げの理由 | 新規成長分野に対する経営資源の分散と拡散したテーマの取捨選択の遅れ、新規成長分野の収益化遅延、開発コスト・投資コストの増大、買収事業の期待効果の未実現、既存事業の低迷、世界的なインフレの進行・資源高によるコスト高騰、中国・欧州経済の減退、ウクライナ侵攻などの地政学リスクの高まり。 |
| 認識するリスク | 世界的なインフレの進行・資源高によるコスト高騰、中国・欧州経済の減退、ウクライナ侵攻などの地政学リスクの高まり、買収事業の期待効果の未実現、既存事業の低迷、出版インキ市場の縮小・顧客の移動・競合環境の変化、中国後発メーカー参入によるTFT液晶事業の価格競争激化 |
| 公表日 | 2024年2月13日 |
この書類が述べていない項目（6件）
営業利益率目標当期純利益目標自己株式取得の方針資本コスト対象市場の規模取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規成長分野への経営資源の分散と拡散したテーマの取捨選択の遅れにより収益化が進まず、Phase1計画値との乖離が生じていることに加え、ロシアによるウクライナ侵攻などの地政学リスク、世界的なインフレ、中国・欧州経済の減退、資源高によるコスト高騰など、計画策定後の外部環境の急速な変化により、買収事業の収益化や計画達成が困難になったため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。