読む価値
72注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-76.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023年12月期・第２四半期累計及び通期前回予想の公表 2023年5月15日売上高第２四半期累計520,000→—百万円
-0.9%
売上高通期1,100,000→1,060,000百万円
-3.6%
営業利益第２四半期累計14,000→—百万円
-28.8%
営業利益通期38,000→25,000百万円
-34.2%
経常利益第２四半期累計12,000→—百万円
-40.5%
経常利益通期34,000→20,000百万円
-41.2%
親会社株主に帰属する当期純利益第２四半期累計3,000→—百万円
-66.8%
親会社株主に帰属する当期純利益通期17,000→4,000百万円
-76.5%
１株当たり当期純利益第２四半期累計31.69→—円 銭
—
１株当たり当期純利益通期179.59→42.26円 銭
-76.5%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
エレクトロニクス市場の低迷、自動車市場における在庫調整の遅れ、欧州の景気減速などにより高付加価値製品・顔料製品の出荷数量が減少した。通期は出荷数量の回復に時間を要し、数量減の影響を主要因として利益も前回予想を下回る見通し。
前期実績第２四半期：売上高521,411百万円、営業利益23,966百万円、経常利益26,151百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益14,390百万円、1株当たり四半期純利益152.03円。通期：売上高1,054,201百万円、営業利益39,682百万円、経常利益39,946百万円、親会社株主に帰属する当期純利益17,610百万円、1株当たり当期純利益186.05円。
配当予想の修正期末配当予想を1株当たり50円00銭から30円00銭へ減額し、年間配当予想を100円から80円へ減額。
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第２四半期累計 520,000 / 通期 1,100,000 → 第２四半期累計（実績） 515,311 / 通期 1,060,000（第２四半期累計 -0.9 / 通期 -3.6） |
| 営業利益 | 第２四半期累計 14,000 / 通期 38,000 → 第２四半期累計（実績） 9,962 / 通期 25,000（第２四半期累計 -28.8 / 通期 -34.2） |
| 経常利益 | 第２四半期累計 12,000 / 通期 34,000 → 第２四半期累計（実績） 7,143 / 通期 20,000（第２四半期累計 -40.5 / 通期 -41.2） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第２四半期累計 3,000 / 通期 17,000 → 第２四半期累計（実績） 997 / 通期 4,000（第２四半期累計 -66.8 / 通期 -76.5） |
| １株当たり当期純利益 | 第２四半期累計 31.69 / 通期 179.59 → 第２四半期累計（実績） 10.53 / 通期 42.26 |
| 対象決算期 | 2023年12月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計及び通期 |
| 前回予想の公表日 | 2023年5月15日 |
| 前期実績 | 第２四半期：売上高521,411百万円、営業利益23,966百万円、経常利益26,151百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益14,390百万円、1株当たり四半期純利益152.03円。通期：売上高1,054,201百万円、営業利益39,682百万円、経常利益39,946百万円、親会社株主に帰属する当期純利益17,610百万円、1株当たり当期純利益186.05円。 |
| 修正の理由 | エレクトロニクス市場の低迷、自動車市場における在庫調整の遅れ、欧州の景気減速などにより高付加価値製品・顔料製品の出荷数量が減少した。通期は出荷数量の回復に時間を要し、数量減の影響を主要因として利益も前回予想を下回る見通し。 |
| 配当予想の修正 | 期末配当予想を1株当たり50円00銭から30円00銭へ減額し、年間配当予想を100円から80円へ減額。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（1件）
特別損失の内容と金額
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エレクトロニクス市場の低迷、自動車市場における在庫調整の遅れ、欧州の景気減速を背景とした高付加価値製品や顔料製品の出荷数量減少が理由。通期については、出荷数量の回復に時間を要し、数量減が利益を押し下げる見通しであることを挙げている。配当については、第2四半期累計期間の実績値の差異と通期予想の下方修正を勘案したとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。