自己資金中心・安全性重視の資金運用
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに37社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。今後の事業の維持・発展に必要な運転資金・設備資金についても内部資金による調達で可能であると考えておりますが、取引銀行２行と20億円の当座貸越契約を締結し流動性を補完しています。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達と、20億円の当座貸越契約による流動性補完を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。今後の事業の維持・発展に必要な運転資金・設備資金についても内部資金による調達で可能であると考えておりますが、取引銀行２行と20億円の当座貸越契約を締結し流動性を補完しています。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達と、20億円の当座貸越契約による流動性補完を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達と、20億円の当座貸越契約による流動性補完を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。今後の事業の維持・発展に必要な運転資金・設備資金についても内部資金による調達で可能であると考えておりますが、取引銀行２行と20億円の当座貸越契約を締結し流動性を補完しています。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達と、20億円の当座貸越契約による流動性補完を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。今後の事業の維持・発展に必要な運転資金・設備資金についても内部資金による調達で可能であると考えておりますが、取引銀行２行と20億円の当座貸越契約を締結し流動性を補完しています。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達方針と、20億円の当座貸越契約による流動性補完を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。今後の事業の維持・発展に必要な運転資金・設備資金についても内部資金による調達で可能であると考えておりますが、取引銀行２行と20億円の当座貸越契約を締結し流動性を補完しています。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達方針を維持し、20億円の当座貸越契約を流動性補完として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「塗料事業の必要な資金は、製造費用、販売費および一般管理費、設備投資でありますが、これらは全て営業活動によるキャッシュ・フローと内部資金により調達しており、金融機関からの借入や社債の発行による資金調達はありません。今後の事業の維持・発展に必要な運転資金・設備資金についても内部資金による調達で可能であると考えておりますが、取引銀行２行と20億円の当座貸越契約を締結し流動性を補完しています。」
内部資金・営業キャッシュ・フロー中心の資金調達方針を維持し、借入実行残高はない。一方、流動性補完として20億円の当座貸越契約を明示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、主に塗料の製造販売事業を行っており設備投資における所要資金は自己資金を充当しておりますが、賃貸等不動産については金融機関から所要資金を調達しております。一時的な余剰資金は安全性の高い金融資産で運用しております。短期的な運転資金は全て自己資金でまかなっております。」
自己資金中心・安全性重視の資金運用方針を継続し、当期末には長期借入金および1年内返済予定の長期借入金がいずれもゼロとなっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、主に塗料の製造販売事業を行っており設備投資における所要資金は自己資金を充当しておりますが、賃貸等不動産については金融機関から所要資金を調達しております。一時的な余剰資金は安全性の高い金融資産で運用しております。短期的な運転資金は全て自己資金でまかなっております。デリバティブは、後述するリスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行っておりません。」
設備投資・短期運転資金は自己資金を中心とし、余剰資金は安全性の高い金融資産で運用し、デリバティブはリスク回避目的に限定している。