この期間の実績
中間期(第2四半期)2025年4月1日〜2025年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
売上高は主に塗料関連事業の減収により減少。塗料関連事業は大型物件の反動減、自動車製品関連事業は中国をはじめとしたアジア地域における国内自動車メーカーの販売不振が影響した。営業利益は売上高の減少に加え、将来の収益拡大を見据えた戦略投資により減少。親会社株主に帰属する中間純利益は固定資産売却益の計上等により増加した。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年9月30日 |
| 売上高 | 30,300百万円(前年比 -7.0%) |
| 営業利益 | 1,640百万円(前年比 -14.4%) |
| 経常利益 | 2,825百万円(前年比 -5.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,595百万円(前年比 +22.8%) |
| 1株当たり当期純利益 | 119.32円 |
| 自己資本比率 | 当期末 69.2 / 前期末 67.4 |
| 総資産 | 83,284百万円 |
| 純資産 | 63,579百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,052百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,016百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,420百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,348百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 60,500百万円(前年比 -8.4%) / 営業利益 3,050百万円(前年比 -31.6%) / 経常利益 5,650百万円(前年比 -15.8%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 4,800百万円(前年比 -2.9%) |
| 業績予想の修正 | 売上高 63,000百万円 → 60,500百万円(-4.0%) / 営業利益 2,700百万円 → 3,050百万円(+13.0%) / 経常利益 5,100百万円 → 5,650百万円(+10.8%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 4,000百万円 → 4,800百万円(+20.0%) |
| 年間配当予想 | 90円 → 110円 |
| セグメント別売上高 | 塗料関連事業 10,050百万円(前年比 -17.5%) / 自動車製品関連事業 20,243百万円(前年比 -0.6%) |
| セグメント別利益 | 塗料関連事業 344百万円(前年比 -35.1%) / 自動車製品関連事業 1,291百万円(前年比 -6.5%) |
| 減価償却費 | 1,377百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 509百万円、受取保険金 0百万円、投資有価証券売却益 237百万円 / 特別損失 固定資産処分損 16百万円、投資有価証券評価損 32百万円、和解金 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 持分法適用範囲の変更 Autoneum Nittoku Sound Proof Products India Pvt. Ltd.を第1四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めた。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 23,611,200株 |
| 期末自己株式数 | 1,855,342株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は主に塗料関連事業の減収により減少。塗料関連事業は大型物件の反動減、自動車製品関連事業は中国をはじめとしたアジア地域における国内自動車メーカーの販売不振が影響した。営業利益は売上高の減少に加え、将来の収益拡大を見据えた戦略投資により減少。親会社株主に帰属する中間純利益は固定資産売却益の計上等により増加した。 |
この書類が述べていない項目(6件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。通期予想の修正理由として、最近の業績動向、今後の受注動向等、事業環境の変化を踏まえたためとしている。中間期の実績については、塗料関連事業の減収、集合住宅大規模改修工事等における大型物件の反動減、中国をはじめとしたアジア地域での国内自動車メーカーの販売不振、将来の収益拡大を見据えた戦略投資、固定資産売却益の計上等を挙げている。