読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
72.6
％（営業利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高54,779百万円前年比 +14.1%
営業利益1,482百万円前年比 +72.6%
経常利益2,625百万円前年比 +9.2%
純利益（親会社株主帰属）1,300百万円前年比 -0.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益59円90銭
売上高営業利益率2.7％
期末の財政状態
総資産79,792百万円
うち純資産 49,725 百万円自己資本比率 55.5%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,019
投資-1,266
財務-1,699
純増減+2,054
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,931百万円
セグメント別売上高塗料関連事業 19,351百万円（前年比 +30.3%）、自動車製品関連事業 35,412百万円（前年比 +6.8%）
セグメント別利益塗料関連事業 373百万円（前年比 +87.0%）、自動車製品関連事業 1,100百万円（前年比 +69.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高61,000百万円（前年比 +11.4%）
営業利益3,000百万円（前年比 +102.4%）
経常利益4,800百万円（前年比 +82.8%）
純利益3,200百万円（前年比 +146.0%）
年間配当予想40円 → 42円
配当性向66.8
株主還元方針安定配当の維持と戦略的投資に向けた内部資金の充実を中心に据え、財政状態、利益水準および配当性向等を総合的に勘案して決定する。数値目標は記載なし。
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の影響下での需要回復による売上高の回復、原材料価格高騰の影響、販売価格の見直し、原価低減活動・経費低減策の推進、持分法による投資利益や為替変動の影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 294百万円、受取保険金 14百万円、投資有価証券売却益 239百万円 / 特別利益合計 547百万円 / 特別損失 固定資産処分損 98百万円 / 特別損失合計 98百万円
減価償却費3,198百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数23,611,200株
期末自己株式数1,891,100株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 54,779百万円（前年比 +14.1%） |
| 営業利益 | 1,482百万円（前年比 +72.6%） |
| 経常利益 | 2,625百万円（前年比 +9.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,300百万円（前年比 -0.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 59円90銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.7％ |
| 自己資本比率 | 当期末 55.5 / 前期末 56.4 |
| 総資産 | 79,792百万円 |
| 純資産 | 49,725百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,019百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,266百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,699百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,931百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 61,000百万円（前年比 +11.4%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 +102.4%） / 経常利益 4,800百万円（前年比 +82.8%） / 純利益 3,200百万円（前年比 +146.0%） |
| 年間配当予想 | 40円 → 42円 |
| 配当性向 | 66.8 |
| 株主還元方針 | 安定配当の維持と戦略的投資に向けた内部資金の充実を中心に据え、財政状態、利益水準および配当性向等を総合的に勘案して決定する。数値目標は記載なし。 |
| セグメント別売上高 | 塗料関連事業 19,351百万円（前年比 +30.3%）、自動車製品関連事業 35,412百万円（前年比 +6.8%） |
| セグメント別利益 | 塗料関連事業 373百万円（前年比 +87.0%）、自動車製品関連事業 1,100百万円（前年比 +69.2%） |
| 減価償却費 | 3,198百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 294百万円、受取保険金 14百万円、投資有価証券売却益 239百万円 / 特別利益合計 547百万円 / 特別損失 固定資産処分損 98百万円 / 特別損失合計 98百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 23,611,200株 |
| 期末自己株式数 | 1,891,100株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の影響下での需要回復による売上高の回復、原材料価格高騰の影響、販売価格の見直し、原価低減活動・経費低減策の推進、持分法による投資利益や為替変動の影響。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の影響を受けながらも需要が回復し、売上高が回復した。原材料価格高騰の影響はあったが、販売価格の見直し、原価低減活動、経費低減策を進めた。経常利益については、持分法による投資利益や為替変動の影響が挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。