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％（売上高の前年同期比）書きぶり
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第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高39,905百万円前年比 +18.0%進捗 72.6%
営業利益756百万円進捗 68.7%
経常利益1,487百万円前年比 +134.8%進捗 76.3%
純利益（親会社株主帰属）541百万円進捗 63.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益24円92銭
期末の財政状態
総資産78,510百万円
うち純資産 48,489 百万円自己資本比率 55.3%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高塗料関連 14,268百万円（前年比 +37.4%）、自動車製品関連 25,626百万円（前年比 +9.4%）
セグメント別利益塗料関連 331百万円（前年比 +571.6%）、自動車製品関連 419百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高55,000百万円（前年比 +14.6%）
営業利益1,100百万円（前年比 +28.1%）
経常利益1,950百万円（前年比 -18.9%）
純利益850百万円（前年比 -34.7%）
年間配当予想38円 → 40円（+5.3%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の再拡大、原材料価格の高騰、世界的な半導体不足、サプライチェーン停滞の影響が続く中、需要の回復、継続的な原価低減活動・経費低減策の推進、持分法による投資利益や為替変動の影響が挙げられている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：―） / 除外 0社（社名：―）
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 5百万円、受取保険金 14百万円、投資有価証券売却益 217百万円 / 特別損失 固定資産処分損 49百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数23,611,200株
期末自己株式数1,890,406株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 39,905百万円（前年比 +18.0%） |
| 営業利益 | 756百万円 |
| 経常利益 | 1,487百万円（前年比 +134.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 541百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 24円92銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.3 / 前期末 56.4 |
| 総資産 | 78,510百万円 |
| 純資産 | 48,489百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 55,000百万円（前年比 +14.6%） / 営業利益 1,100百万円（前年比 +28.1%） / 経常利益 1,950百万円（前年比 -18.9%） / 純利益 850百万円（前年比 -34.7%） |
| 年間配当予想 | 38円 → 40円（+5.3%） |
| セグメント別売上高 | 塗料関連 14,268百万円（前年比 +37.4%）、自動車製品関連 25,626百万円（前年比 +9.4%） |
| セグメント別利益 | 塗料関連 331百万円（前年比 +571.6%）、自動車製品関連 419百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 5百万円、受取保険金 14百万円、投資有価証券売却益 217百万円 / 特別損失 固定資産処分損 49百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：―） / 除外 0社（社名：―） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 23,611,200株 |
| 期末自己株式数 | 1,890,406株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の再拡大、原材料価格の高騰、世界的な半導体不足、サプライチェーン停滞の影響が続く中、需要の回復、継続的な原価低減活動・経費低減策の推進、持分法による投資利益や為替変動の影響が挙げられている。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内需要や自動車関連の需要が回復したほか、原価低減活動・経費低減策を推進した。一方、原材料価格高騰の影響を受けたが、経常利益は持分法による投資利益や為替変動の影響も受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。