新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤の拡充
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- 2026-10-15再掲決算
「当社グループは当連結会計年度を２年目とする中期経営計画に基づいて、引き続き「コア顧客との協業深化による製品の開発と顧客基盤の拡大」「ビジネスモデルの聖域なき見直しによる収益基盤の強化」「生産性向上と生産能力増強」「技術力強化」「投資強化」などの重点施策に取組み、売上高及び利益の拡大に努めました。」
中期経営計画の重点施策と売上高・利益の拡大を引き続き掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは当連結会計年度を２年目とする中期経営計画に基づいて、引き続き「コア顧客との協業深化による製品の開発と顧客基盤の拡大」「ビジネスモデルの聖域なき見直しによる収益基盤の強化」「生産性向上と生産能力増強」「技術力強化」「投資強化」などの重点施策に取組み、売上高及び利益の拡大に努めました。さらに、中東情勢の悪化に伴い一部原材料の供給制限や価格高騰が発生しておりますが、製品の安定供給に尽力して参りました。」
中期経営計画が2年目に入り、従来の重点施策を引き続き実施している。中東情勢に伴う原材料の供給制限・価格高騰に対して、製品の安定供給にも取り組んでいるが、具体的な達成マイルストーンは示していない。 - 2026-07-14再掲決算
「このような状況のもと、当社グループは当連結会計年度を２年目とする中期経営計画に基づいて、引き続き「コア顧客との協業深化による製品の開発と顧客基盤の拡大」「ビジネスモデルの聖域なき見直しによる収益基盤の強化」「生産性向上と生産能力増強」「技術力強化」「投資強化」などの重点施策に取組み、売上高及び利益の拡大に努めました。」
中期経営計画に基づく重点施策を引き続き実施していると記載しているが、施策の枠組みに具体的な変更はない。 - FY2025重点施策の再整理・投資実績開示有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは当連結会計年度を初年度とする中期経営計画に基づいて、「コア顧客との協業深化による製品の開発と顧客基盤の拡大」「ビジネスモデルの聖域なき見直しによる収益基盤の強化」「生産性向上と生産能力増強」「技術力強化」「投資強化」等の重点施策に取り組み、持続的成長を成し得る企業体質の構築を目指し、企業価値の向上に努めました。」
従来の販売・生産効率改善を含む事業基盤強化策を、中期経営計画の重点施策としてコア顧客との協業、ビジネスモデル見直し、技術力強化、投資強化等に再整理している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、中期経営計画に基づいて企業価値向上に向けた重点施策に取り組んでおり、設備投資につきましては、千葉工場において計画しておりました粉体塗料生産設備の導入が予定通り2025年２月に完了し、粉体塗料の生産力増強を図っております。」
中期経営計画に基づく重点施策として、千葉工場の粉体塗料生産設備導入が予定どおり完了し、生産力増強へ進展した。 - FY2024重点課題の再編・生産能力増強の明示有価証券報告書
「（１）販売の強化 取引先への更なるきめ細やかな対応による顧客満足度の向上を目指し、顧客との協業深化による製品の開発を行うことで営業基盤の強化を図ります。特にサステナビリティを意識した顧客及び社会のニーズに応える製品などの提案型販売による新規需要の開拓に尽力することで、販売拡大を目指します。 （２）新製品の開発 近年、CO2削減や環境に配慮した塗料のニーズが増えており、脱炭素に向けたエネルギー削減や環境負荷低減への取り組みが求められております。省エネルギーに貢献する低温焼付型塗料やVOCの放出を削減できる粉体塗料、特化則物質低減塗料など環境にやさしく、顧客要求に応えられる製品の開発に注力してまいります。 （３）生産性向上と生産能力増強 設備の増設・更新や人材育成だけでなく、生産管理方式やレイアウトの見直し、生産設備の合理化・最適化の検討を行い、生産能力の増強とともに生産性の効率を高め、収益基盤強化に努めてまいります。 （４）コストの削減 当社が重視する経営上の指標である売上高経常利益率を向上させる上で、原材料費・製造経費の削減は重要な課題であります。サプライチェーンの強化安定、製造品種・原材料の統廃合等を推進してコストの低減に取り組んでまいります。また、単品損益管理による生産性の改善、適正な在庫管理で製造経費の削減を続けてまいります。」
従来の販売強化、生産体制見直し、コスト削減を継続しつつ、顧客との協業深化、新製品開発、生産能力増強、生産管理方式・レイアウトの見直しを優先課題として明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「以下の課題に優先的に取り組んで経営環境の課題に対処してまいります。 （１）販売の強化 取引先へ更なるきめ細やかな対応による顧客満足度の向上を目指し、顧客のニーズに合った製品の開発を行うことで営業基盤の強化を図ります。特に環境対応要求の実現に向けたESG/SDGs視点、提案型販売による新規需要の開拓に尽力し販売拡大を目指します。 （３）生産体制の見直し 設備の更新及び人材の育成により生産性の効率を高め、収益基盤強化に努めてまいります。また、顧客ニーズに対応するため、生産設備の見直しや生産の合理化・省力化のための自動化を検討してまいります。 （４）コストの削減 サプライチェーンの強化安定、製造品種・原材料の統廃合等を推進してコストの低減に取り組んでまいります。また、単品損益管理による生産性の改善、適正な在庫管理で製造経費の削減を続けてまいります。」
販売強化、生産体制の見直し、自動化、サプライチェーン強化、原材料統廃合、単品損益管理、在庫管理など、従来の事業基盤強化策を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2021優先課題と施策の具体化・拡張有価証券報告書
「以下の課題に優先的に取り組んで経営環境の課題に対処してまいります。 （１）販売の強化 既存取引先との連携を強化し、顧客のニーズに合った製品の開発を行うことで営業基盤の強化を図ります。特に環境対応要求の実現に向けたESG/SDGs視点、提案型販売による新規需要の開拓に尽力し販売拡大を目指します。 （３）生産体制の見直し 設備の更新及び人材の育成により生産性の効率を高め、収益基盤強化に努めてまいります。また、顧客ニーズに対応するため、生産設備の見直しや生産の合理化・省力化のための自動化を検討してまいります。 （４）コストの削減 サプライチェーンの強化安定、製造品種・原材料の統廃合等を推進してコストの低減に取り組んでまいります。」
従来の新規需要開拓・生産効率向上による事業基盤強化を、販売強化、生産体制の見直し、合理化・自動化、サプライチェーン強化、製造品種・原材料の統廃合、在庫管理などの優先課題として具体化・拡張している。達成済みのマイルストーンは記載されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、不急の設備投資を控えるなど経費削減に努め経常利益127百万円（前年同期経常損失12百万円）」
不急の設備投資を控える経費削減策を引き続き実施している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高につきましてはほぼ計画通り推移し2,544百万円（前年同期比3.6％増）となりました。利益につきましては、不急の設備投資を控えるなど経費削減に努め経常利益84百万円（前年同期比1,307.7％増）」
不急の設備投資を控える経費削減策を継続しており、事業基盤強化に関する従来の対応を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「不急の設備投資を控えるなど経費削減に努め」
取引先の需要回復が鈍い状況への対応として、不急の設備投資を控え、経費削減を進めている。事業基盤強化に関する従来の取り組みを、費用抑制の面から継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは更なる「顧客満足度の向上」を目指し、一層の品質改善と顧客への即応体制を強化し、更には、環境対応型塗料の拡充に努め、新規需要の創出や顧客要求に応え営業基盤の拡大に注力をいたします。また、現在取り組んでおります「体質革新」活動を強力に推進し、より高品質で価格競争力のある生産販売体制を確立し、一層の収益基盤強化を図る所存であります。」
顧客満足度向上、品質・即応体制の強化、環境対応型塗料、新規需要開拓、「体質革新」活動による生産販売体制・収益基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更がないとして、従来の事業基盤強化に関する課題を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、現在取り組んでおります「体質革新」活動を強力に推進し、より高品質で価格競争力のある生産販売体制を確立し、一層の収益基盤強化を図る所存であります。」
「体質革新」活動、高品質・価格競争力のある生産販売体制、収益基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、採算改善、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、採算改善と生産効率向上による事業基盤の拡充を掲げている。具体的な達成マイルストーンや計画変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上などの事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤の拡充を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤の拡充を掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、現在取り組んでおります「体質革新」活動を強力に推進し、より高品質で価格競争力のある生産販売体制を確立し、一層の収益基盤強化を図る所存であります。」
「体質革新」活動、高品質・価格競争力のある生産販売体制、収益基盤強化を引き続き掲げている。具体的な達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、採算改善、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、採算改善と生産効率向上による事業基盤の拡充を掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上などの事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤の拡充を掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤の拡充を掲げており、具体的な達成マイルストーンや計画変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは収益基盤の拡大、事業採算の改善、生産効率改善等事業基盤の強化に注力し事業展開をいたしました。」
収益基盤の拡大、採算改善、生産効率改善を通じた事業基盤強化を継続している。中期戦略では「体質革新」活動の推進や、コスト削減・販売強化・生産体制強化を具体的に記載しているが、達成済みのマイルストーンは示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、採算改善、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
事業基盤の拡充を継続している。今回の表現では新規需要開拓ではなく採算改善と生産効率の向上を挙げているが、具体的な達成マイルストーンや計画変更は記載されていない。なお、事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上などの事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤拡充を掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度から引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤の拡充を掲げている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは前連結会計年度に引き続き新規需要の開拓、事業採算の改善、生産効率改善などの事業基盤の強化拡大に注力いたしました。」
従来の新規需要開拓・生産効率向上に加え、事業採算の改善を明示し、対処すべき課題としてコスト削減、販売強化、新製品開発、生産体制強化を具体化している。ただし、達成実績ではなく継続的な取り組みの記載である。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは前連結会計年度に引き続き、新規需要開拓、生産効率の向上など事業基盤の拡充に注力致しました。」
前連結会計年度から引き続き、新規需要開拓と生産効率向上による事業基盤拡充を掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは前連結会計年度に引き続き新規需要開拓、生産効率の向上などの事業基盤の拡充に注力致しました。」
新規需要開拓と生産効率向上を、事業基盤拡充の具体的な施策として記載している。