読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
200
百万円（営業損失の縮小額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高9,496百万円前年比 +0.5%進捗 48.4%
営業利益-389百万円
経常利益-363百万円
純利益（親会社株主帰属）-460百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△14.88円
期末の財政状態
総資産35,214百万円
うち純資産 14,201 百万円自己資本比率 37.8%前期末比 -2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高19,600百万円（前年比 +3.0%）
営業利益-180百万円
経常利益-150百万円
純利益-280百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
販売価格の改定が利益に寄与した一方、原材料価格の高止まりによりコスト上昇圧力が継続。売上高は、自動車用塗料分野が回復したものの、インダストリアル分野、インフラ分野、その他塗料分野の出荷・需要減少などにより小幅な増収。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社。重要な子会社の異動は無。
重要な後発事象2023年10月1日付で、完全子会社の株式会社北海道シントーを吸収合併。重複機能の統合による経営資源の集約と経営効率化が目的。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 1百万円、品質不適切行為関連費用 8百万円 / 特別損失合計 9百万円
減価償却費64百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数31,000,000
期末自己株式数22,862
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 9,496百万円（前年比 +0.5%） |
| 営業利益 | -389百万円 |
| 経常利益 | -363百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -460百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △14.88円 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.8 / 前期末 39.9 |
| 総資産 | 35,214百万円 |
| 純資産 | 14,201百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 19,600百万円（前年比 +3.0%） / 営業利益 -180百万円 / 経常利益 -150百万円 / 純利益 -280百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 64百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 1百万円、品質不適切行為関連費用 8百万円 / 特別損失合計 9百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社。重要な子会社の異動は無。 |
| 重要な後発事象 | 2023年10月1日付で、完全子会社の株式会社北海道シントーを吸収合併。重複機能の統合による経営資源の集約と経営効率化が目的。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 31,000,000 |
| 期末自己株式数 | 22,862 |
| 業績の増減要因 | 販売価格の改定が利益に寄与した一方、原材料価格の高止まりによりコスト上昇圧力が継続。売上高は、自動車用塗料分野が回復したものの、インダストリアル分野、インフラ分野、その他塗料分野の出荷・需要減少などにより小幅な増収。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前連結会計年度に実施した販売価格の改定が利益に寄与した一方、原材料価格の高止まりによるコスト上昇圧力が継続しました。売上高は、自動車用塗料分野で回復したものの、インダストリアル分野、インフラ分野、その他塗料分野で出荷・需要が減少したことなどにより、全体では小幅な増収にとどまりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。