読む価値
57注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1825
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高19,136百万円
営業利益-343百万円
経常利益-243百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,825百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△58.95円
売上高営業利益率当期 -1.8% / 前期 0.3%
期末の財政状態
総資産32,637百万円
うち純資産 16,166 百万円自己資本比率 46.9%前期末比 -4.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+150
投資-979
財務+196
純増減-633
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,685百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,000百万円（前年比 +4.5%）
営業利益-400百万円
経常利益-300百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-450百万円
年間配当予想5円 → 2.5円（-50.0%）
業績の増減要因
原材料価格の高騰に対して製品価格是正に取り組んだものの、原材料価格上昇の一部を転嫁するにとどまった。最終損益では、減損損失、不適切行為に関連する費用、繰延税金資産の取崩しを計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失384百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円、減損損失 384百万円、品質不適切行為関連費用 370百万円
減価償却費655百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数31,000,000株
期末自己株式数22,862株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 19,136百万円 |
| 営業利益 | -343百万円 |
| 経常利益 | -243百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,825百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △58.95円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -1.8% / 前期 0.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 46.9 / 前期末 51.2 |
| 総資産 | 32,637百万円 |
| 純資産 | 16,166百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 150百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -979百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 196百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,685百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,000百万円（前年比 +4.5%） / 営業利益 -400百万円 / 経常利益 -300百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -450百万円 |
| 年間配当予想 | 5円 → 2.5円（-50.0%） |
| 減価償却費 | 655百万円 |
| 減損損失 | 384百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円、減損損失 384百万円、品質不適切行為関連費用 370百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 31,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 22,862株 |
| 業績の増減要因 | 原材料価格の高騰に対して製品価格是正に取り組んだものの、原材料価格上昇の一部を転嫁するにとどまった。最終損益では、減損損失、不適切行為に関連する費用、繰延税金資産の取崩しを計上した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料価格の高騰分を製品価格に一部しか転嫁できなかったことに加え、減損損失、不適切行為に関連する費用、繰延税金資産の取崩しを計上したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。