ステムリム（4599）・リスク削除
新型コロナウイルス感染症による研究開発遅延リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2023。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる臨床試験遅延・治験影響21社が書いているテーマ・逆風21社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中4社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023削除有価証券報告書前回まで記載されていた新型コロナウイルス感染症による研究開発・臨床試験遅延リスクは、今回の事業等のリスクの記載から確認できない。
- FY2022再掲有価証券報告書
「現時点では、当社における新型コロナウイルス感染症による影響は限定的であると考えております。しかしながら、今般発生している新型コロナウイルス感染症の流行によって、当社が進めている研究開発・臨床試験が制約を受け、結果として臨床試験の遅延によりライセンス契約に基づいたマイルストーンによる収入や、新薬としての承認が遅れることにより、当社の財政状態及び経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
当事業年度への影響は限定的としつつ、感染拡大時の研究開発・臨床試験遅延リスクが残存するとの説明が再確認されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「以上により、当社における新型コロナウイルス感染症による影響は限定的であると考えておりますが、今後新型コロナウイルス感染症が更に拡大し、事態が長期化、深刻化した場合、研究開発が予定通りに進行せず、開発の延長や中止が発生する可能性に対処していくことは、当社にとって重要な経営課題であると考えております。」
テレワーク等の対応により当事業年度の影響は限定的と説明される一方、感染拡大・長期化時の研究開発遅延リスクは残存している。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後新型コロナウイルス感染症がさらに拡大し、事態が長期化、深刻化した場合、研究開発が予定とおりに進行せず、開発の延長や中止が発生する可能性に対処していくことは、当社にとって重要な経営課題であると考えております。」
感染症の拡大・長期化・深刻化により、研究開発の遅延や中止が生じる可能性を新たなリスクとして記載している。