読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
103
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日非連結（個別）日本基準営業利益1,605百万円
経常利益1,623百万円
純利益（親会社株主帰属）1,625百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△140.45円
期末の財政状態
総資産246百万円
うち純資産 33 百万円自己資本比率 12.6%前期末比 -50.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,557
財務+1,363
純増減+2,920
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高145百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益△1,330
経常利益△1,340
純利益△1,350
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
マイルストーン収入等がなく事業収益はありませんでした。開発パイプラインの臨床試験における医療機関・症例数の増加や、次試験に向けた治験薬の原薬・製剤の製造などを進めた一方、事業費用は1,605百万円と前期比6.0％減少しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第11回新株予約権について2026年4月1日から5月14日までに8,200個が行使され、普通株式820,000株を発行しました。また、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分を株主総会に付議することを決議しました。
減価償却費1,436千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数13,175,000株
期末自己株式数198株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 営業利益 | △1,605 |
| 経常利益 | △1,623 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △1,625 |
| １株当たり当期純利益 | △140.45円 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.6% / 前期末 63.5% |
| 総資産 | 246百万円 |
| 純資産 | 33百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | △1,557 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,363百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 145百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 △1,330 / 経常利益 △1,340 / 純利益 △1,350 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 1,436千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第11回新株予約権について2026年4月1日から5月14日までに8,200個が行使され、普通株式820,000株を発行しました。また、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分を株主総会に付議することを決議しました。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 13,175,000株 |
| 期末自己株式数 | 198株 |
| 業績の増減要因 | マイルストーン収入等がなく事業収益はありませんでした。開発パイプラインの臨床試験における医療機関・症例数の増加や、次試験に向けた治験薬の原薬・製剤の製造などを進めた一方、事業費用は1,605百万円と前期比6.0％減少しました。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高売上高営業利益率投資活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期はマイルストーン収入等がなく事業収益が発生しませんでした。一方、事業費用は前期比6.0％減となり、次期は経費の圧縮や臨床試験の完了を見込み、研究開発費が減額される見込みです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。