読む価値
61注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
92.6
売上高前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高0百万円前年比 -92.6%
営業利益-1,295百万円
経常利益-1,293百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,304百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△11.70円
売上高営業利益率△1,541,668.2%
期末の財政状態
総資産2,604百万円
うち純資産 2,368 百万円自己資本比率 90.1%前期末比 +9.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,365
投資-1
財務+2,713
純増減+1,347
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,156百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高0百万円
営業利益-1,965百万円
経常利益-1,947百万円
純利益-1,949百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
第17回乃至第20回新株予約権を発行して資金を調達し、主にCAR-ipsNKT細胞療法の2026年度から予定している米国臨床試験の準備に投じた。新株予約権の行使による株式発行収入により現金及び預金が増加した一方、研究開発に関連する支出等があった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失9,398千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 399千円 / 特別損失 減損損失 9,398千円、その他 0千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数138,891,300
期末自己株式数81
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 0百万円（前年比 -92.6%） |
| 営業利益 | -1,295百万円 |
| 経常利益 | -1,293百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,304百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11.70円 |
| 売上高営業利益率 | △1,541,668.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 90.1 / 前期末 80.6 |
| 総資産 | 2,604百万円 |
| 純資産 | 2,368百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,365百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,713百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,156百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 0百万円 / 営業利益 -1,965百万円 / 経常利益 -1,947百万円 / 純利益 -1,949百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減損損失 | 9,398千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 399千円 / 特別損失 減損損失 9,398千円、その他 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 138,891,300 |
| 期末自己株式数 | 81 |
| 業績の増減要因 | 第17回乃至第20回新株予約権を発行して資金を調達し、主にCAR-ipsNKT細胞療法の2026年度から予定している米国臨床試験の準備に投じた。新株予約権の行使による株式発行収入により現金及び預金が増加した一方、研究開発に関連する支出等があった。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、新株予約権を発行して資金を調達し、主に2026年度から予定する米国臨床試験の準備に投じたと説明しています。また、資金調達環境は金利動向や投資家のリスク選好の変化などにより慎重な状況が続いているとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。