読む価値
57注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5840
千円（営業損失の前年差悪化）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年４月１日〜2025年３月31日非連結（個別）日本基準売上高1百万円前年比 +1,456.8%
営業利益-1,160百万円
経常利益-1,147百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,151百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△14.12円
売上高営業利益率△102,432.9%
期末の財政状態
総資産1,120百万円
うち純資産 924 百万円自己資本比率 80.6%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,250
投資-1
財務+1,004
純増減-247
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高810百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高0百万円（前年比 -87.6%）
営業利益-1,182百万円
経常利益-1,164百万円
純利益-1,166百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
研究開発費用が先行する事業モデルであるため営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなり、営業損失を計上する状況が継続。資金面では新株予約権の行使による資金調達が進んでいる。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。研究開発費用が先行するため継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在する一方、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。財務諸表の注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2025年４月１日から５月９日までに第18回新株予約権が行使され、普通株式1,900,000株を発行。発行総額は67,000千円で、資本金と資本準備金が各33,576千円増加した。
減損損失1,369千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 1,369千円、項目 その他 / 金額 0千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数90,491,300株
期末自己株式数51株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年４月１日〜2025年３月31日 |
| 売上高 | 1百万円（前年比 +1,456.8%） |
| 営業利益 | -1,160百万円 |
| 経常利益 | -1,147百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,151百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △14.12円 |
| 売上高営業利益率 | △102,432.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.6 / 前期末 77.7 |
| 総資産 | 1,120百万円 |
| 純資産 | 924百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,250百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,004百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 810百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 0百万円（前年比 -87.6%） / 営業利益 -1,182百万円 / 経常利益 -1,164百万円 / 純利益 -1,166百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減損損失 | 1,369千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 1,369千円、項目 その他 / 金額 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。研究開発費用が先行するため継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在する一方、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。財務諸表の注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2025年４月１日から５月９日までに第18回新株予約権が行使され、普通株式1,900,000株を発行。発行総額は67,000千円で、資本金と資本準備金が各33,576千円増加した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 90,491,300株 |
| 期末自己株式数 | 51株 |
| 業績の増減要因 | 研究開発費用が先行する事業モデルであるため営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなり、営業損失を計上する状況が継続。資金面では新株予約権の行使による資金調達が進んでいる。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、研究開発費用が先行する事業モデルであるため営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなり、営業損失の計上が継続していると説明しています。また、資金面では新株予約権の行使による資金調達が進んでいるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。