読む価値
38定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
33542
千円（営業損失の拡大額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日非連結（個別）日本基準売上高0百万円前年比 +66.7%
営業利益-326百万円
経常利益-329百万円
純利益（親会社株主帰属）-330百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△4.66円
期末の財政状態
総資産822百万円
うち純資産 671 百万円自己資本比率 78.9%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高0（前年比 -31.3%）
営業利益-925
経常利益-925
純利益-927
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
当社は新規がん免疫治療薬の創出を目指して研究開発を推進。総資産の減少は現金及び預金が研究開発に関連する支出等で394,778千円減少したこと、純資産の減少は四半期純損失330,421千円を計上したことが主因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第16回新株予約権の権利行使・消却、第17回〜第19回新株予約権の払込、第3回無担保普通社債500,000千円の発行、第17回新株予約権の権利行使
減損損失当期は計上なし（表中「－」）
特別損益の内訳当期は計上なし（特別損失は「－」）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数71,141,300株
期末自己株式数1株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 0百万円（前年比 +66.7%） |
| 営業利益 | -326百万円 |
| 経常利益 | -329百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -330百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.66円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.9% / 前期末 77.7% |
| 総資産 | 822百万円 |
| 純資産 | 671百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 0（前年比 -31.3%） / 営業利益 -925 / 経常利益 -925 / 純利益 -927 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（表中「－」） |
| 特別損益の内訳 | 当期は計上なし（特別損失は「－」） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第16回新株予約権の権利行使・消却、第17回〜第19回新株予約権の払込、第3回無担保普通社債500,000千円の発行、第17回新株予約権の権利行使 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 71,141,300株 |
| 期末自己株式数 | 1株 |
| 業績の増減要因 | 当社は新規がん免疫治療薬の創出を目指して研究開発を推進。総資産の減少は現金及び預金が研究開発に関連する支出等で394,778千円減少したこと、純資産の減少は四半期純損失330,421千円を計上したことが主因。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、新規がん免疫治療薬の創出に向けて研究開発を推進したと説明している。財政状態については、現金及び預金の減少は研究開発に関連する支出等、純資産の減少は四半期純損失の計上が主因としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。