読む価値
30軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18
百万円（営業損失の改善幅）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日非連結（個別）日本基準営業利益-239百万円
経常利益-227百万円
純利益（親会社株主帰属）-227百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△5.10
期末の財政状態
総資産2,928百万円
うち純資産 2,816 百万円自己資本比率 96.2%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高セグメント 創薬事業及びこれに付随する事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示
セグメント別利益セグメント 創薬事業及びこれに付随する事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益-1,357百万円
経常利益-1,350百万円
純利益-1,351百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
事業収益の計上はなく、研究開発費136百万円、販売費及び一般管理費103百万円を計上した。研究開発費の減少などにより営業損失は239百万円となり、前年同期の257百万円から縮小した。営業外収益では受取返還金11百万円を計上し、経常損失は227百万円となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2025年7月23日開催の取締役会で、第三者割当による第18回・第19回・第20回新株予約権の発行を決議。新株予約権総数は315,000個、潜在株式数は31,500,000株、差引手取概算額は3,424百万円。
特別損益の内訳該当事項なし（四半期損益計算書に特別利益・特別損失の記載なし）
減価償却費742千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数44,613,940
期末自己株式数23,812
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 営業利益 | -239百万円 |
| 経常利益 | -227百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -227百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △5.10 |
| 自己資本比率 | 当期末 96.2 / 前期末 95.5 |
| 総資産 | 2,928百万円 |
| 純資産 | 2,816百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 -1,357百万円 / 経常利益 -1,350百万円 / 純利益 -1,351百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | セグメント 創薬事業及びこれに付随する事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント 創薬事業及びこれに付随する事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 742千円 |
| 特別損益の内訳 | 該当事項なし（四半期損益計算書に特別利益・特別損失の記載なし） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2025年7月23日開催の取締役会で、第三者割当による第18回・第19回・第20回新株予約権の発行を決議。新株予約権総数は315,000個、潜在株式数は31,500,000株、差引手取概算額は3,424百万円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 44,613,940 |
| 期末自己株式数 | 23,812 |
| 業績の増減要因 | 事業収益の計上はなく、研究開発費136百万円、販売費及び一般管理費103百万円を計上した。研究開発費の減少などにより営業損失は239百万円となり、前年同期の257百万円から縮小した。営業外収益では受取返還金11百万円を計上し、経常損失は227百万円となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。事業収益の計上はなく、研究開発費136百万円、販売費及び一般管理費103百万円を計上しました。研究開発費の減少などにより営業損失が縮小し、東京大学からの社会連携講座・共同研究費未使用分返金による受取返還金11百万円などにより経常損失も縮小しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。