PDPSを上回る技術による競争優位性低下のリスク
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「一方で、AIや計算化学といったin silico技術も含め、当社グループの特許技術に抵触しない優れた創薬技術が開発される可能性は否定できません。」
PDPSを上回る技術のリスクについて、AIや計算化学などのin silico技術を具体的に例示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社としては、PDPSを継続的に発展させるため、研究開発を積極的に実施し、PDPSに必要な知的財産権の確保に努めていく方針でありますが、当社PDPSを上回る技術が開発された場合には、当社の競争優位性が低下する結果、当社の希望する条件でクライアントとの間で契約を締結することができなくなる可能性が増加するなど、当社の事業戦略及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下のリスクと、研究開発・知財確保による対応方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社としては、PDPSを継続的に発展させるため、研究開発を積極的に実施し、PDPSに必要な知的財産権の確保に努めていく方針でありますが、当社PDPSを上回る技術が開発された場合には、当社の競争優位性が低下する結果、当社の希望する条件でクライアントとの間で契約を締結することができなくなる可能性が増加するなど、当社の事業戦略及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
PDPSを上回る技術による競争優位性低下のリスクと、研究開発・知財確保による対応方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社PDPSを上回る技術が開発された場合には、当社の競争優位性が低下する結果、当社の希望する条件でクライアントとの間で契約を締結することができなくなる可能性が増加するなど、当社の事業戦略及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新により、PDPSの相対的な優位性や契約条件が影響を受ける可能性を開示している。