小規模組織と専門人材の確保に関するリスク
FY2016に初出。26回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1グループ従業員数更新有価証券報告書
「当社グループの従業員数は2026年６月30日現在で763名（取締役及び監査役10名を含めると総勢773名）（ペプチドリーム株式会社：232名、ＰＤＲファーマ株式会社：531名）となります。」
グループ従業員数を763名、ペプチドリーム232名、PDRファーマ531名として更新した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・組織運営に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、多くの国内外パートナーとの共同研究開発を行っております。そのため、事業を展開し発展させていくために、様々な分野で高い専門性や能力を有しグローバルで活躍できる人材の、採用・育成・確保が必要です。」
従来の小規模組織・専門人材確保リスクから、グループの事業拡大に必要な専門人材、グローバル人材、後継者の確保を含む人的資本リスクへ整理を広げている。 - FY2023-Q3連結後の組織規模更新有価証券報告書
「当社グループの従業員は2023年９月30日現在で704名（ペプチドリーム株式会社：207名、ＰＤＲファーマ株式会社：497名、派遣を含む。女性社員比率は約26.6％）となっております。当社グループは取締役及び監査役12名を含めると総勢716名の体制となりました。」
グループ従業員数は704名、ペプチドリーム207名、PDRファーマ497名、役員を含む総勢716名へ更新された。 - FY2023-Q1連結後の組織規模・構成の更新有価証券報告書
「当社グループの従業員は2023年３月31日現在で670名（ペプチドリーム株式会社：190名、ＰＤＲファーマ株式会社：480名、派遣を含む。女性社員比率は約25.9％）となっております。当社グループは取締役及び監査役12名を含めると総勢682名の体制となりました。」
グループ従業員数は670名で、ペプチドリーム190名、PDRファーマ480名、女性社員比率約25.9％、役員を含む総勢682名へ更新された。 - FY2022連結従業員数の通期更新有価証券報告書
「当社グループの従業員は2022年12月31日現在で569名（ペプチドリーム株式会社：155名、PDRファーマ株式会社：414名、派遣を含む。」
PDRファーマの連結を含むグループ従業員数を569名、提出会社155名、PDRファーマ414名として通期更新している。 - FY2022-Q3連結後の組織規模更新有価証券報告書
「当社グループの従業員は2022年９月30日現在で670名（ペプチドリーム株式会社：196名、PDRファーマ株式会社：474名、派遣を含む。女性社員比率は約26.3％）となっております。当社グループは取締役及び監査役12名を含めると総勢682名の体制となりました。」
グループ従業員数は2022年６月末の680名から670名となり、ペプチドリーム196名、PDRファーマ474名、役員を含む総勢682名へ更新された。 - FY2022-Q2連結後の組織規模更新有価証券報告書
「当社グループの従業員は2022年６月30日現在で680名（ペプチドリーム株式会社：197名、PDRファーマ株式会社：483名、派遣を含む。女性社員比率は約25.7％）となっております。当社グループは取締役12名を含めると総勢692名の体制となりました。」
PDRファーマを含むグループ従業員数が680名、取締役を含む総勢が692名となった。 - FY2022-Q1連結化による組織規模の更新有価証券報告書
「当社グループの従業員は2022年３月31日現在で639名（ペプチドリーム株式会社：178名、PDRファーマ株式会社：461名、派遣を含む。女性社員比率は約25.4％）となっております。当社は取締役７名を含めると総勢185名の体制となりました。」
PDRファーマ株式会社の子会社化により、当社グループの従業員数を639名、PDRファーマの従業員数を461名として更新した。 - FY2021組織規模・研究開発人員の更新有価証券報告書
「2021年12月31日現在 従業員数(名) 141 事業部門の名称 従業員数(名) 研究開発部門 126 全社(共通) 15 合計 141」
従業員数は前事業年度末比13名増の141名となり、研究開発部門に126名を配置している。 - FY2021-Q3組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2021年９月30日現在で169名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（2021年６月末比１人増）。取締役７名を含めると総勢176名の体制となりました。なお、中国でアミノ酸や低分子化合物の合成や製造等を委託しているCRO内には当社専属で20名が勤務しております。」
従業員数は2021年６月末比１人増の169名、取締役を含む総勢176名となり、専属CRO人員は20名である。 - FY2020組織規模・研究開発人員の更新有価証券報告書
「2020年12月31日現在、従業員数は128名であります。…研究開発部門112、全社(共通)16、合計128」
従業員数は前事業年度末の107名から128名へ21名増加し、研究開発部門に112名を配置している。 - FY2020-Q3組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2020年９月30日現在で146名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（2020年６月末比９人増）。取締役７名を含めると総勢153名の体制となりました。」
従業員数は2020年６月末から９人増の146名、取締役を含む総勢は153名となった。小規模組織・専門人材確保に関するリスク認識自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q2組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2020年６月30日現在で137名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（2020年３月末比13人増）。取締役７名を含めると総勢144名の体制となりました。」
従業員数は2020年３月末から13人増の137名、取締役を含む総勢は144名となった。小規模組織・専門人材確保に関するリスク認識自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q1組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2020年３月31日現在で124名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（2019年12月末比１人増）。取締役７名を含めると総勢131名の体制となりました。なお、中国でアミノ酸や低分子化合物の合成や製造等を委託しているCRO内には当社専属で15名が勤務しております。」
従業員数は2019年12月末比１人増の124名、取締役を含む総勢は131名となった。専属CROスタッフは15名で継続している。 - FY2019-Q3組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2019年９月30日現在で121名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となりました（2019年６月末比１人増）。取締役７名を含めると総勢128名の体制となります。また、中国でアミノ酸や低分子化合物の合成や製造等を委託しているCRO内には当社専属スタッフとして15名が勤務しております。」
従業員数は121名、取締役を含む総勢は128名となり、組織規模と専属CROスタッフ数を更新している。 - FY2019組織規模・研究開発人員の更新有価証券報告書
「事業部門の名称 従業員数(名) 研究開発部門 93 全社(共通) 14 合計 107」
2019年12月31日現在の従業員数は107名で、研究開発部門93名、全社共通14名となった。前回の2019年６月末104名・研究開発部門89名から増加している。 - FY2019組織規模・研究開発人員の更新有価証券報告書
「従業員数は、104名であります。…研究開発部門89、全社（共通）15、合計104」
従業員数は前事業年度末から21名増加して104名となり、うち89名を研究開発部門に配置している。専門人材確保を巡るリスク認識自体の変更は記載されていない。 - FY2019-Q1組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2019年３月31日現在で103名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となります（2018年12月末比３人増）。取締役７名を含めると総勢110名の体制となりました。」
従業員数は2018年12月末から３人増の103名、取締役を含む総勢は110名となった。小規模組織・専門人材確保に関するリスク認識自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q4組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2018年12月31日現在で100名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となります（2018年９月末比４人増）。取締役７名を含めると総勢107名の体制となりました。なお、中国でアミノ酸や低分子化合物の合成や製造等を委託しているCRO内では当社専属で15名が勤務しております。」
従業員数は2018年９月末から４人増の100名、取締役を含む総勢は107名となった。小規模組織・専門人材確保に関するリスク認識自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q3組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は2018年９月30日現在で96名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（2018年６月末比5人増）。取締役７名を含めると総勢103名の体制となりました。」
従業員数は前期末から５人増の96名、取締役を含む総勢は103名となった。小規模組織・専門人材確保に関するリスク認識の変更は記載されていない。 - FY2018組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は平成30年６月30日現在で91名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（第３四半期末比７人増）。取締役６名を含めると総勢97名の体制となりました。」
従業員数と役員を含む体制規模を更新している。専門人材の確保・流出に関するリスク認識自体の変更は記載していない。 - FY2018-Q1組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は平成30年３月31日現在で84名（派遣を含む。女性社員比率は約４割）となっております（第２四半期末比８人増）。取締役７名を含めると総勢91名の体制となりました。なお、中国でアミノ酸や低分子化合物の合成や製造等を委託しているCRO内には当社専属で15名が勤務しております。」
従業員数は第2四半期末比8人増の84名、取締役を含む総勢91名となった。小規模組織・専門人材確保に関するリスク認識自体の変更は記載されていない。 - FY2017-Q4組織規模の更新有価証券報告書
「当社の従業員は平成29年12月31日現在で76名（派遣を含む。女性社員比率は約4割）となっております（第１四半期末比4人増）。取締役8名を含めると総勢84名の体制となりました。また、中国でアミノ酸や低分子化合物の合成や製造等を委託しているCRO内には当社専属で15名が勤務しております。」
従業員数が第１四半期末から4人増えて76名となり、女性社員比率約4割、取締役を含む総勢84名、専属CRO人員15名が記載された。小規模組織であるとのリスク認識自体に重要な変更は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は役員８名（取締役(監査等委員である取締役を除く。)５名、監査等委員である取締役３名）、従業員60名（平成29年６月30日現在）と小規模であり、内部管理体制も相応の規模となっております。」
従業員数は47名から60名に増加したが、小規模組織・人材流出・代替要員不在のリスクは継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は役員８名（取締役（監査等委員である取締役を除く）５名、監査等委員である取締役３名）、従業員47名（平成28年６月30日現在）と小規模であり、内部管理体制も相応の規模となっております。」
人材流出、代替要員不在、専門知識を持つ人材の確保が事業継続に影響し得ると説明している。